全25問の解答・解説
平成29年（2017年7月2日実施）の二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）全25問を、選択肢ごとに正誤の理由を示して解説します。施工計画と法令・躯体工事・仕上げ工事・積算と契約などの分野から出題されます。まず自分で解き、「解答・解説を見る」を開いて答え合わせをしてください。
平成29年 二級建築士試験（学科）の概要
問題文は、公益財団法人 建築技術教育普及センターが公表している平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）の試験問題から、解説に必要な範囲で引用しています（各問の枠の右下に出典）。正答は、同センターの合格基準点等（正答肢）と全問を照らし合わせています。
解説は、出題当時の法令・基準によります（法令がからむ問題は平成29年1月1日時点の法令）。その後の改正や基準の改定で答えが変わる問題には「🔶 現在の基準では」、言い方だけが変わった問題には「ℹ️ その後の改正」の枠を付けています。
分野ごとの問題一覧
施工の25問は、毎年ほぼ同じ順番で、分野ごとに出題されます。解きたい問題を押すと、その問題へ移動します。
📋 施工計画・法令（No.1〜No.5）
No.1ネットワーク工程表（最短日数・作業日数の増減・作業の前後関係・フリーフロート）
下に示すネットワーク工程表に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
図を押すと大きく表示します 1この工事全体は、最短15日で終了する。2A作業の所要日数を1日短縮しても、この工事全体の作業日数は変わらない。3D作業の所要日数を3日短縮すると、この工事全体の作業日数は、2日の短縮となる。4E作業が終了しなければ、G作業は開始できない。5F作業のフリーフロート（後続作業に影響せず、その作業で自由に使える余裕時間）は、1日である。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.1
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各結合点の最も早い時刻を求めると、Ａ（6日）→Ｅ（1日）で7日目、Ｂ（2日）→Ｃ（5日）でも7日目。Ｂ→Ｄ（6日）で8日目となり、Ｇ（4日）で12日目、Ｆの経路（7＋3＝10日目）より遅いので、Ｈ（3日）を加えて最短15日。クリティカルパスはＢ→Ｄ→Ｇ→Ｈ。
Ａの経路（Ａ→Ｅ）は、Ｅの終了が7日目で、Ｂ→Ｃの経路と同じ。Ａを1日短縮しても、Ｃの経路が7日目のままなので、全体の15日は変わらない。
Ｄを3日短縮して3日にすると、Ｄの終了は5日目になるが、Ｇは、ダミーを通ってＥ・Ｃの終了（7日目）を待つので、Ｇの開始は7日目、終了は11日目。Ｆの経路は10日目なので、全体は 11＋3＝14日で、短縮は1日にとどまる。2日の短縮とはならない。
Ｇの開始の結合点には、Ｄの矢線と、Ｅ・Ｃの終わる結合点からのダミーが入る。ダミーは「前の作業が終わらないと次が始められない」ことを表すので、Ｇは、ＤだけでなくＥ・Ｃも終了しなければ開始できない。
フリーフロートは、後続作業の最早開始時刻から、その作業の最早終了時刻を引いた余裕。Ｆの最早終了時刻は 7＋3＝10日目、後続のＨの最早開始時刻は12日目なので、Ｆのフリーフロートは2日。1日ではないので、この記述も誤り（公式は枝3とともにこの枝5も正答としている）。
No.2業務報酬基準の工事監理に関する標準業務（工事監理方針の説明・設計図書の把握・請負代金内訳書・専門工事業者との契約・最終支払いの審査）
建築士法の規定に基づく建築士事務所の開設者が、その業務に関して請求することのできる報酬の基準において、建築士が行う工事監理に関する標準業務及びその他の標準業務に該当しないものは、次のうちどれか。
1工事監理の着手に先立って、工事監理体制その他工事監理方針について建築主に説明する。2設計図書の内容を把握し、設計図書に明らかな矛盾、不適切な納まり等を発見した場合には、建築主に報告し、必要に応じて建築主を通じて設計者に確認する。3工事施工者から提出される請負代金内訳書の適否を合理的な方法により検討し、建築主に報告する。4各工事の専門工事業者と工事請負契約を締結する。5工事施工者から提出される最終支払いの請求について、工事請負契約に適合しているかどうかを技術的に審査し、建築主に報告する。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.2
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工事監理の着手に先立ち、工事監理体制などの工事監理方針を建築主に説明する（工事監理に関する標準業務）。
設計図書に明らかな矛盾・不適切な納まりなどを見つけたら、建築主に報告し、必要に応じて建築主を通じて設計者に確認する（同）。
工事施工者から提出される請負代金内訳書の適否を合理的な方法で検討し、建築主に報告する（その他の標準業務）。
各工事の専門工事業者と工事請負契約を結ぶのは、元請の工事施工者。工事監理者が専門工事業者と契約することは、工事監理の業務に含まれない。
工事施工者から提出される最終支払いの請求が、工事請負契約に適合しているかを技術的に審査し、建築主に報告する（その他の標準業務）。
業務報酬基準（平成21年国土交通省告示第15号）別添一 2（工事監理に関する標準業務及びその他の標準業務）
No.3材料の保管（既製杭・鉄筋と鉄骨・高力ボルト・アスファルトルーフィング・ビニル壁紙）
工事現場における材料等の保管に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1既製コンクリート杭は、地盤を水平に均し、杭の支持位置にまくら材を置き、1段に並べ仮置きした。2鉄筋及び鉄骨は、泥土が付かないように受材の上に置き、シート養生を行い保管した。3高力ボルトは、雨水・塵埃などが付着せず、温度変化の少ない場所に、等級別、ねじの呼び別、長さ別に整理して保管した。4アスファルトルーフィングは、屋内の乾燥した場所に立置きにして保管した。5巻いたビニル壁紙は、くせが付かないように、井桁積みにして保管した。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.3
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既製コンクリート杭は、地盤を水平にならし、杭の支持位置にまくら材を置いて、1段に並べて仮置きする。
鉄筋・鉄骨は、泥が付かないよう受材の上に置き、シートで養生して保管する。
高力ボルトは、雨水やほこりが付かず温度変化の少ない場所に、等級別・ねじの呼び別・長さ別に整理して保管する。
アスファルトルーフィングは、屋内の乾燥した場所に立置きにして保管する。
巻いたビニル壁紙は、くせが付かないよう、立てて保管する。井桁積みにすると、重みで巻きがつぶれて、くせや折れが付く。
No.4工事現場の廃棄物（新築の紙くず・汚泥・木くず・コンクリートの破片・PCB入りの廃プラスチック類）
建築の工事現場から排出される廃棄物に関する次の記述のうち、「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」上、誤っているものはどれか。
1一戸建て住宅の新築工事に伴って生じた紙くずを、一般廃棄物として処理した。2事務所の基礎工事に伴って生じた汚泥を、産業廃棄物として処理した。3共同住宅の新築工事に伴って生じた木くずを、産業廃棄物として処理した。4事務所の改築工事に伴って生じたコンクリートの破片を、産業廃棄物として処理した。5共同住宅の改築工事に伴って生じた廃プラスチック類のうち、ポリ塩化ビフェニルが封入されたものを、特別管理産業廃棄物として処理した。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.4
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建設業に係る紙くずのうち、工作物の新築・改築・除去に伴って生じたものは、産業廃棄物（廃棄物処理法施行令第2条第一号）。一戸建て住宅の新築工事で出たものでも、一般廃棄物として処理してはいけない。
事業活動に伴って生じた汚泥は、法律で定められた産業廃棄物（廃棄物処理法第2条第4項第一号）。
建設業に係る木くずのうち、工作物の新築に伴って生じたものは産業廃棄物（同施行令第2条第二号）。
工作物の改築に伴って生じたコンクリートの破片は産業廃棄物（同施行令第2条第九号）。
PCBが封入された廃プラスチック類は、PCB汚染物として特別管理産業廃棄物（同施行令第2条の4第五号ロ）。
廃棄物の処理及び清掃に関する法律 第2条第4項第一号、同法施行令 第2条第一号・第二号・第九号・第2条の4第五号ロ
No.5仮設工事（仮囲い・工事用シート・くさび緊結式足場の建地・階段の踊り場の手すり・ベンチマーク）
仮設工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1鉄骨造2階建ての建築物の工事において、高さ1.8 mの仮囲いを設けた。2工事用シートの取付けにおいて、足場に水平材を垂直方向5.5 m以下ごとに設け、隙間やたるみがないように緊結材を使用して足場に緊結した。3高さ18 mのくさび緊結式足場の組立てにおいて、建枠・建地の間隔を、桁行方向1.8 m、梁間方向1.5 mとした。4架設通路の階段の踊り場において、墜落の危険のある箇所には、高さ80 cmの手摺を設け、高さ40 cmの中桟を取り付けた。5ベンチマークは、相互にチェックできるように2箇所設置し、移動しないようにそれらの周囲に養生を行った。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.5
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木造以外で2階以上の建築物の工事では、高さ1.8m以上の仮囲いを設ける（建築基準法施行令第136条の2の20）。
工事用シートは、足場に垂直方向5.5m以下ごとに水平材を設け、隙間やたるみがないよう緊結材で足場に緊結する。
単管足場の建地の間隔は、けた行方向1.85m以下、はり間方向1.5m以下（労働安全衛生規則第571条第1項第一号）。くさび緊結式足場も、単管足場と同じ間隔とする。
架設通路（階段の踊り場を含む）の墜落の危険のある箇所には、高さ85cm以上の手すりと、高さ35cm以上50cm以下の中桟などを設ける（労働安全衛生規則第552条第1項第四号）。手すり80cmでは低い。
ベンチマークは、移動しないように設置して周囲を養生する（公共建築工事標準仕様書 2.2.2）。相互にチェックできるよう2か所以上設ける。
建築基準法施行令 第136条の2の20、労働安全衛生規則 第552条第1項第四号・第571条第1項第一号
🏗️ 地盤・躯体工事（No.6〜No.14）
No.6地盤の調査事項と調査方法（せん断強さ・粒度分布・地盤構成・地下埋設物・N値）
地盤の調査事項とその調査方法との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。
1地盤のせん断強さベーン試験2地盤の粒度分布平板載荷試験3地盤構成ボーリング4地下埋設物の調査電磁波探査法5N値標準貫入試験出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.6
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ベーン試験は、十字形の羽根を地中で回して、軟らかい粘性土のせん断強さを求める試験。
平板載荷試験は、地盤に置いた載荷板に荷重をかけて、地盤の支持力（地耐力）や変形の性質を求める試験。地盤の粒度分布は、ボーリングなどで採取した土の粒度試験（土質試験）で求める。
ボーリングは、地盤に孔をあけて土を採取し、地層の構成（地盤構成）を調べる。
電磁波探査法（地中レーダー）は、地表付近の地下埋設物の調査に使う。
標準貫入試験は、おもりを落としてサンプラーを30cm打ち込むのに必要な打撃回数（N値）を求める試験。
No.7木造住宅の基礎工事（ホールダウン専用アンカーボルト・布基礎の主筋・アンカーボルトの位置・防湿フィルム・立上りの厚さ）
木造2階建て住宅の基礎工事等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1柱脚部の短期許容耐力が25 kN以下のホールダウン専用アンカーボルトのコンクリート基礎への埋込み長さは、360 mmとした。2布基礎の底盤部分の主筋にD10を用い、その間隔を300 mmとした。3アンカーボルトの埋込み位置は、隅角部及び土台の継手位置付近とし、その他の部分は間隔を2.0 mとした。4床下の防湿措置において、床下地面全面に厚さ0.15 mmのポリエチレンフィルムを、重ね幅100 mmとして敷き詰めた。5布基礎の立上りの厚さは150 mmとし、セパレーターを用いて型枠の幅を固定した。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.7
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短期許容耐力25kN以下のホールダウン専用アンカーボルトの埋込み長さは、360mm以上とする。
鉄筋コンクリート造の布基礎で底盤の幅が24cmを超えるときは、底盤に径9mm以上の補強筋を30cm以下の間隔で配置する（平成12年建設省告示第1347号 第1第4項第三号）。D10を300mm間隔は満たしている。
アンカーボルトは、隅角部・土台の継手付近などに設け、その他の部分は2.7m以内の間隔とする。2.0mは満たしている。
床下の防湿措置のフィルムは、厚さ0.1mm以上の防湿フィルムを、重ね幅150mm以上で全面に敷き詰める。厚さ0.15mmは満たしているが、重ね幅100mmでは足りない。
布基礎の立上りの厚さは、告示では12cm以上で、一般的には150mm以上とする。型枠の幅はセパレーターで固定する。
平成12年建設省告示第1347号 第1第4項第三号
No.8型枠工事（合板の保護・柱と壁のせき板の存置期間・足場との連結・型枠の再使用・スリーブ）
型枠工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1せき板として使用する合板は、直射日光にさらされないように、シート等を使用して保護した。2柱及び壁のせき板は、計画供用期間の級が「短期」であり、コンクリートの打込み後4日間の平均気温が10℃であったので、圧縮強度試験を行わずに取り外した。3型枠は、足場等の仮設物とは連結させずに設置した。4使用後の型枠については、コンクリートに接する面をよく清掃し、締付けボルト等の貫通孔を修理した後、剝離剤を塗り再使用した。5スリーブには、鋼管を使用し、管径が大きい箇所にはコンクリート打込み時の変形防止のために補強を行った。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.8
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せき板の合板は、直射日光で表面が劣化しないよう、シートなどで保護して保管する。
基礎・梁側・柱・壁のせき板の最小存置期間は、普通ポルトランドセメントで、存置期間中の平均気温が5℃以上15℃未満なら5日（公共建築工事標準仕様書 表6.8.2）。平均気温10℃で4日では短い。
型枠は、足場などの仮設物と連結させない。足場の振動や動きが型枠に伝わるのを防ぐため。
使用後の型枠を再使用するときは、コンクリートに接する面を清掃し、貫通孔などを修理して、剝離剤を塗る。
スリーブには鋼管などを使い、径の大きいものは、打込み時に変形しないよう補強する。
No.9鉄筋工事（屋根スラブ下端筋の定着・180度フックの余長・ふくらみの直径・梁主筋の柱内定着・最上階の柱頭のフック）
鉄筋工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1屋根スラブの下端筋として用いる鉄筋の直線定着の長さを、10d以上、かつ、150 mm以上とした。2D19の鉄筋に180度フックを設けるための折曲げ加工を行ったので、その余長を4dとした。3鉄筋径が異なるガス圧接継手において、圧接部のふくらみの直径を、細いほうの鉄筋径の1.4倍以上とした。4梁主筋を柱内に定着させる部分では、柱せいの1/2の位置において、梁主筋を折り曲げた。5柱の四隅の主筋において、最上階の柱頭の末端部には、フックを付けた。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.9
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スラブの下端筋の直線定着の長さは、10d以上かつ150mm以上とする（公共建築工事標準仕様書 表5.3.4）。
鉄筋の折曲げの余長は、180°フックで4d以上（公共建築工事標準仕様書 表5.3.1）。
圧接部のふくらみの直径は、鉄筋径（径が異なる場合は細い方の鉄筋径）の1.4倍以上（公共建築工事標準仕様書 5.4.3）。
梁主筋を柱内に折り曲げて定着する場合、仕口面から鉄筋外面までの投影定着長さは、柱せいの3/4倍以上とする。柱せいの1/2の位置で折り曲げると、定着が不足する。
柱の四隅にある主筋の最上階の柱頭の末端部には、フックを付ける（公共建築工事標準仕様書 5.3.2）。
No.10コンクリート工事①（降雨時の打込み・スラブ筋の乱れ・打継ぎ面の水・鉛直打継ぎの位置・寒冷期の養生）
コンクリート工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1コンクリートの打込み中に降雨となったので、打込み箇所を上屋やシートで覆ったうえで、工事監理者の承認を受け、打込み作業を継続した。2コンクリートの打込み中において、スラブ筋の跳ね上がりやスペーサーからの脱落が生じたので、打込みを中断して修正を行い、必要な措置を講じたうえで、打込みを再開した。3コンクリートの打継ぎ面は、散水後の水膜を残した状態からコンクリートを打ち込んだ。4梁及びスラブにおけるコンクリートの鉛直打継ぎの位置を、そのスパンの端から1/4付近とした。5寒冷期のコンクリートの打込み工事であったので、コンクリートを寒気から保護し、打込み後5日間にわたって、コンクリート温度を2℃以上に保った。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.10
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打込み中に雨が降り出したときは、打込み箇所を上屋やシートで覆い、承認を受けて打込みを続ける。
スラブ筋の跳ね上がりやスペーサーの外れが見つかったら、打込みを中断して直し、必要な措置をとってから再開する。
打継ぎ面は、打込みに先立って散水して湿潤にするが（公共建築工事標準仕様書 6.6.4）、水がたまらないようにする（同 6.6.3）。水膜を残したまま打ち込むと、打継ぎ部のコンクリートの水セメント比が大きくなり、一体にならない。
梁・スラブの鉛直打継ぎは、スパンの中央または端から1/4の付近に設ける。
寒冷期は、コンクリートを寒気から保護し、打込み後5日間以上、コンクリート温度を2℃以上に保つ。
No.11コンクリート工事②（気乾単位容積質量・AE減水剤・人工軽量骨材の吸水・空気量・強度試験の頻度）
コンクリート工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1普通コンクリートの気乾単位容積質量を、2.3 t/㎥とした。2コンクリートのワーカビリティーを改善し、所要のスランプを得るため、AE減水剤を使用した。3軽量コンクリートに用いる人工軽量骨材は、コンクリートの輸送によってスランプの低下等が生じないよう、あらかじめ十分に吸水させたものを使用した。4荷卸し時のコンクリートにおいて、空気量が指定された値に対して、－1.0％であったので、許容した。5コンクリートの強度試験は、レディーミクストコンクリート工場及びコンクリートの種類が異なるごとに1日1回、かつ、コンクリート200㎥ごとに1回行った。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.11
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普通コンクリートの気乾単位容積質量は、2.3t/㎥程度（2.1を超え2.5t/㎥以下）。
AE減水剤は、ワーカビリティーを良くし、所要のスランプを得るための単位水量を減らすために使う。
人工軽量骨材は吸水しやすいので、運搬によるスランプの低下や圧送による圧力吸水が生じないよう、あらかじめ十分に吸水させて（プレソーキング）使う（公共建築工事標準仕様書 6.10.2）。
空気量の許容差は、指定値の±1.5％（公共建築工事標準仕様書 6.5.3）。－1.0％は許容範囲内。
強度試験は、コンクリートの種類が異なるごとに1日1回以上、かつ、150㎥ごと及びその端数につき1回以上行う（公共建築工事標準仕様書 6.9.3）。200㎥ごとでは回数が足りない。
No.12鉄骨の建方（仮ボルトの本数・エレクションピース・建入れ直し・ターンバックル付き筋かい・ワイヤロープの兼用）
鉄骨工事における建方に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1高力ボルト接合による継手の仮ボルトは、本接合のボルトと同軸径の普通ボルトを用い、締付け本数は、一群のボルト数の1/3以上、かつ、2本以上とした。2柱接合部のエレクションピースは、あらかじめ工場において、鉄骨本体に強固に取り付けた。3本接合に先立ち、ひずみを修正し、建入れ直しを行った。4ターンバックル付きの筋かいを有する構造物においては、その筋かいを用いて建入れ直しを行った。5架構の倒壊防止用に使用するワイヤーロープを、建入れ直し用に兼用した。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.12
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高力ボルト接合の仮ボルトは、本接合のボルトと同軸径の普通ボルトで、1群のボルト数の1/3以上かつ2本以上締め付ける（公共建築工事標準仕様書 7.10.5）。
柱の接合部のエレクションピースは、あらかじめ工場で鉄骨本体に強固に取り付けておく。
本接合に先立ち、ひずみを修正して建入れ直しを行う。
ターンバックル付き筋かいは建物の構造耐力を受け持つ部材なので、建入れ直しに使ってはならない。無理に引っ張ると、筋かいが伸びたり傷んだりする。建入れ直しは、建入れ直し用のワイヤロープなどで行う。
架構の倒壊防止用のワイヤロープは、建入れ直し用に兼用してよい。
No.13高力ボルト接合（座金の接触面のまくれ・摩擦面の塗装・マーキング・ピンテールの破断・低温時の作業中止）
高力ボルト接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1座金との接触面にまくれがあったので、ディスクグラインダー掛けにより取り除き、平らに仕上げた。2高力ボルト摩擦接合部の摩擦面には、締付けに先立ち防錆塗装を行った。3一次締め終了後に行うボルトのマーキングは、ボルト軸から、ナット、座金及び母材（添え板）にかけて行った。4トルシア形高力ボルトの締付け検査において、締付けの完了したボルトのピンテールが破断したものを合格とした。5作業場所の気温が0℃以下となり、接合部に着氷のおそれがあったので、締付け作業を中止した。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.13
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ボルトの頭部や座金の接触面に鋼材のまくれ・ひずみがある場合は、ディスクグラインダー掛けで取り除き、平らに仕上げる（公共建築工事標準仕様書 7.4.2）。
高力ボルト摩擦接合部の摩擦面は、すべり係数を確保するため、ミルスケールを除去して錆を発生させるなどの処理をし、塗装をしない（公共建築工事標準仕様書 7.4.2・7.8.2）。防錆塗装をすると、摩擦力が得られない。
一次締めの後、ボルト・ナット・座金・母材（添え板）にかけてマーキングをする（公共建築工事標準仕様書 7.4.7）。共回りなどを確かめるため。
トルシア形高力ボルトは、専用のレンチでピンテールが破断するまで締め付ける（公共建築工事標準仕様書 7.4.7）。締付け後の検査では、ピンテールの破断を確かめる。
作業場所の温度が0℃以下になり着氷のおそれがある場合は、原則として締付け作業を行わない（公共建築工事標準仕様書 7.4.7）。
No.14補強コンクリートブロック・ALCパネル工事（臥梁の直下・電気配管・ブロック塀の縦筋の定着・ALCの最小幅・短辺小口の目地幅）
補強コンクリートブロック工事及び外壁のALCパネル工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1臥梁の直下のブロックには、横筋用ブロックを使用し、臥梁へのコンクリートの打込みを行った。2ブロックの空洞部を通して電気配管を行うに当たり、横筋のかぶり厚さに支障のないように空洞部の片側に寄せて配管を行った。3ブロック塀の縦筋については、下部は基礎に定着させ、上部は最上部の横筋に90度フック、余長5dで定着させた。4ALCパネルの最小幅は、300 mmとした。5ALCパネルの短辺小口相互の接合部の目地幅は、耐火目地材を充塡する必要がなかったので、10 mmとした。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.14
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臥梁の下端（直下のブロック）には、原則として横筋用ブロックを使い、臥梁のコンクリートを打ち込む（公共建築工事標準仕様書 8.2.9）。
ブロックの空洞部に電気配管を通すときは、横筋のかぶり厚さに支障のないよう、空洞部の片側に寄せて配管する（公共建築工事標準仕様書 8.2.11）。
ブロック塀の縦筋は、下部は基礎に定着し、上部は横筋に180°フックでかぎ掛けとするか、90°フックで余長10d以上とする（公共建築工事標準仕様書 8.3.3。建築基準法施行令第62条の8第六号も、縦筋の末端は横筋にかぎ掛けして定着するとしている）。90°フックで余長5dでは足りない。
ALCパネルの幅の最小限度は、原則として300mm（公共建築工事標準仕様書 8.4.3）。
ALCパネルの短辺小口相互の接合部の目地は伸縮目地とし、目地幅は10mm以上（公共建築工事標準仕様書 8.4.3）。
建築基準法施行令 第62条の8第六号（ブロック塀の鉄筋の定着）
🔨 木工事・仕上げ工事（No.15〜No.20）
No.15木工事①（パーティクルボードの床下地・桁の短材・通気胴縁・建方精度・防腐処理）
木工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1根太を設けた床組の床下地板には、厚さ12 mmのパーティクルボードを使用した。2桁に使用する木材については、継伸しの都合上、やむを得ず短材を使用する必要があったので、その長さを2 mとした。3外壁の通気構法において、特記がなかったので、下地の通気胴縁の寸法を、厚さ18 mm×幅100 mmとした。4建入れ直し後の建方精度の誤差において、特記がなかったので、垂直・水平ともに1/1,000以下を許容した。5防腐処理において、薬剤を塗布した後、十分に乾燥させ、2回目の塗布を行った。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.15
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根太を設けた床組の床下地板にパーティクルボードを使う場合は、厚さ15mm以上とする（公共建築工事標準仕様書 表12.6.1 は厚さ15mm）。厚さ12mm以上でよいのは構造用合板の場合。
やむを得ず短材を使う場合の長さは、土台で1m程度、その他の横架材（桁など）で2m程度とする。
外壁の通気構法の通気胴縁は、特記がなければ、杉で厚さ18mm以上・幅45mm以上とする（公共建築木造工事標準仕様書 9.8.1）。厚さ18mm×幅100mmは満たしている。
建入れ直し後の建方精度の許容値は、特記がなければ、垂直・水平の誤差の範囲を1/1,000以下とする（公共建築木造工事標準仕様書 5.5.6）。
防腐剤の塗布・吹付けは、1回処理した後、十分に乾燥させてから2回目の処理を行う（公共建築木造工事標準仕様書 4.2.1）。
No.16木工事②（大引の継手・せっこうラスボードの釘留め・小屋梁の継手・縁甲板・まぐさの仕口）
木工事の継手・仕口等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1大引の継手は、床束心から150 mm程度持ち出した位置とし、腰掛け蟻継ぎとした。2せっこうラスボードの張付けにおいて、釘留め間隔をボード周辺部については150 mm、その他の中間部は200 mmとした。3末口寸法180 mmの小屋梁の継手は、受材上で台持ち継ぎとし、六角ボルトM12で緊結した。4床仕上げの縁甲板張りは、本実、隠し釘打ちとした。5開口部のまぐさ・窓台の仕口は、柱に対して傾ぎ大入れとした。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.16
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大引の継手は、床束心から150mm程度持ち出した位置とし（公共建築木造工事標準仕様書 5.8.1。継手の形状は特記による）、腰掛け蟻継ぎとする。
せっこうラスボードの釘留め間隔は、周辺部100mm程度、中間部150mm程度とする（公共建築工事標準仕様書 12.7.2）。周辺部150mm・中間部200mmでは間隔が広すぎる。
末口180mm程度の小屋梁の継手は、受材の上で台持ち継ぎとし、ボルト（M12）で緊結する。
床の縁甲板張りは、板そばを本ざね（本実）じゃくりとし、受材当たりに隠し釘打ちとする（公共建築木造工事標準仕様書 9.7.2）。
開口部のまぐさ・窓台と柱の仕口は、傾ぎ大入れとする。
No.17防水・屋根工事（バックアップ材・化粧スレート・ストレッチルーフィングの増張り・瓦の緊結線・下葺材の重ね幅）
防水工事及び屋根工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1シーリング工事において、バックアップ材はシーリング材と十分に接着させた。2住宅屋根用化粧スレートの葺板は、特記がなかったので、1枚ごとに専用釘を用いて野地板に直接留め付けた。3アスファルト防水工事において、出隅・入隅等へのストレッチルーフィングの増張りを行った後、一般平場部分にストレッチルーフィングを張り付けた。4木造住宅の粘土瓦葺における瓦の留付けに使用する緊結線は、径0.9 mmのステンレス製のものとした。5木造住宅の金属板葺の下地に使用する改質アスファルトルーフィング下葺材の張付けは、野地板の上に軒先と平行に敷き込み、重ね幅をシートの長手方向200 mm、流れ方向100 mmとした。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.17
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バックアップ材は、目地の深さを調整するとともに、シーリング材を目地底に接着させない（二面接着とする）ために入れる。シーリング材と接着させると三面接着になり、目地の動きに追従できず、破断しやすい。
住宅屋根用化粧スレートは、1枚ごとに専用釘で野地板に留め付ける。
アスファルト防水では、出隅・入隅などにストレッチルーフィングで増張りをしてから、平場のルーフィングを張る（公共建築工事標準仕様書 9.2.4）。
粘土瓦の緊結線は、径0.9mm以上のステンレス製などとする。
下葺材は、軒先と平行に敷き込み、長手方向200mm以上、流れ方向100mm以上重ねる。
No.18左官・タイル・石工事（湿式工法の石の取付け代・改良圧着張り・モザイクタイルの紙はがし・せっこうプラスターの上塗り・セルフレベリング材の養生）
左官工事、タイル工事及び石工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1外壁湿式工法による石材の取付けにおいて、石材の裏面とコンクリート躯体面との間隔を40 mmとした。2壁のタイルの改良圧着張りにおいて、タイル下地面とタイル裏面の双方に張付けモルタルを塗り付けた。3壁のモザイクタイル張りにおいて、表張り紙の紙はがしは、張付け後に時期を見計らい、表面に水湿しをしてから行った。4ラス下地面へのせっこうプラスター塗りにおいて、上塗りは中塗りが半乾燥の状態のうちに行った。5屋内の床面のセルフレベリング材塗りにおいて、材料が硬化するまでの間は、窓や出入口を開けて通風を確保した。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.18
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外壁湿式工法の石材は、石の裏面とコンクリート躯体の間隔（取付け代）を40mmを標準とし（公共建築工事標準仕様書 10.3.3）、その間に裏込めモルタルを充塡する。
改良圧着張りは、下地面とタイル裏面の双方に張付けモルタルを塗って張る。
モザイクタイルの表張り紙は、張付け後、時期を見計らって水湿しをしてからはがす。
せっこうプラスターの上塗りは、中塗りの水引き具合を見計らって（中塗りが半乾燥の状態のうちに）行う（公共建築工事標準仕様書 15.7.5）。
セルフレベリング材は、塗った後、硬化するまでは窓や開口部をふさぎ、通風を避ける（公共建築工事標準仕様書 15.4.5）。風が当たると、表面にしわやひび割れが生じる。
No.19塗装工事（節止め・せっこうボード面・中塗りと上塗りの色・湿度・素地の乾燥期間）
塗装工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1木部の素地ごしらえにおいて、節止めに木部下塗り用調合ペイントを塗布した。2屋内のせっこうボード面は、合成樹脂エマルションペイント塗りとした。3内壁の中塗り及び上塗りにおいて、塗料の色を変えた。4塗装場所の湿度が85％であったので、塗装を行わなかった。5冬期におけるコンクリート面への塗装において、コンクリート素地の乾燥期間の目安を、14日間とした。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.19
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木部の素地ごしらえの節止めには、木部下塗り用調合ペイントなどを塗る。
せっこうボード面には、合成樹脂エマルションペイント塗りが使える。
中塗りと上塗りは、塗り残しを防ぐため、なるべく各層の色を変えて塗る（公共建築工事標準仕様書 18.1.4）。
湿度が85％以上のときは、塗料の乾燥に不適当なので、塗装を行わない（公共建築工事標準仕様書 18.1.6）。
コンクリート面の塗装は、素地を十分に乾燥させてから行う。乾燥期間の目安は、夏期で21日程度、冬期で28日程度で、14日では短い。
No.20建具・ガラス・内装工事（建具枠のくさび・複層ガラスの掛り代・直張り用フローリング・直張りの乾燥期間・タイルカーペットの割付け）
建具工事、ガラス工事及び内装工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1鉄筋コンクリートの水掛り部分におけるアルミニウム製建具枠の取付けに当たって、仮留め用のくさびを取り除き、モルタルを充塡した。2アルミニウム製建具に厚さ18 mmの複層ガラスをはめ込むに当たって、特記がなかったので、建具枠のガラス溝の掛り代を15 mmとした。3接着工法により直張り用複合フローリングを張り付けるに当たって、ウレタン樹脂系接着剤を用いた。4コンクリート壁下地にせっこうボードを直張りするに当たって、せっこうボード表面への仕上材に通気性があったので、直張り用接着剤の乾燥期間を、5日間とした。5全面接着工法によりフリーアクセスフロア下地にタイルカーペットを張り付けるに当たって、タイルカーペットは、下地パネルの目地にまたがるように割り付けた。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.20
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アルミニウム製建具枠の仮留めに使ったくさびは、モルタルを充塡する前に取り除く。
厚さ18mm程度の複層ガラスのガラス溝の掛り代は、15mm程度とする。
フローリングを接着工法で張る場合の接着剤は、エポキシ樹脂系・ウレタン樹脂系・変成シリコーン樹脂系とする（公共建築工事標準仕様書 19.5.5）。
せっこうボードの直張りでは、仕上げが通気性のある場合で7日以上、通気性のない場合で20日以上放置して、直張り用接着材を乾燥させる（公共建築工事標準仕様書 19.7.3）。5日では短い。
フリーアクセスフロアの上のタイルカーペットは、下地パネルの目地にまたがるように割り付ける（公共建築工事標準仕様書 19.3.4）。
📐 設備・改修・工法・積算・契約（No.21〜No.25）
No.21木造住宅の設備工事（雨水ますの泥だめ・住宅用防災警報器・ユニットバス・LPガスの検知器・給排水管の埋設）
木造住宅における設備工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1雨水用排水ますには、深さ150 mmの泥だめを設けた。2住宅用防災警報器は、天井面から下方0.15 m以上0.5 m以内の位置にある壁の屋内に面する部分に取り付けた。3ユニットバスの設置に当たって、下地枠の取付けに並行して、端末設備配管を行った。4LPガス（液化石油ガス）のガス漏れ警報設備の検知器は、ガス燃焼器から水平距離4 m以内、かつ、その上端が床面から上方0.3 m以内の位置となるように取り付けた。5給水管と排水管を平行に地中に埋設するに当たって、両配管の水平間隔を400 mmとし、給水管が排水管の上方となるようにした。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.21
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雨水ますには、泥を沈めるための泥だめ（深さ150mm以上）を設ける。官庁施設の構内排水の基準でも、桝の底部には深さ15cm以上の泥だめを設けるとしている（構内舗装・排水設計基準の資料（平成27年制定）5.4）。
住宅用防災警報器を壁に付ける場合は、天井から下方0.15m以上0.5m以内の位置とする（住宅用防災機器の基準を定める省令第7条第二号ロ）。
ユニットバスの設置では、下地枠の取付けと並行して、端末の設備配管を行う。
空気より重いLPガスの検知器は、燃焼器から水平距離4m以内で、上端が床面から上方0.3m以内に設ける（消防法施行規則第24条の2の3第1項第一号ロ）。
給水管と排水管を平行に埋設するときは、水平間隔を500mm以上とし、給水管を排水管の上方に埋設する（公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）2.7.1）。400mmでは、排水管からの漏水で給水が汚染されるおそれがある。
住宅用防災機器の設置及び維持に関する条例の制定に関する基準を定める省令 第7条第二号ロ、消防法施行規則 第24条の2の3第1項第一号ロ、構内舗装・排水設計基準の資料（平成27年制定）5.4（桝の泥だめ）
No.22改修工事（タイルの接着力試験・挙動のあるひび割れ・かぶせ工法の小ねじ・床下地の乾燥・アスベストの事前調査）
改修工事等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1外壁のタイル張替えにおいて、張付け後のタイルの引張接着強度は、接着力試験機を用いて測定した。2コンクリート打放し仕上げの外壁改修において、幅0.5 mmの挙動のあるひび割れについては、Uカットシール材充塡工法を採用した。3かぶせ工法によるアルミニウム製建具の改修において、既存枠へ新規に建具を取り付けるに当たり、小ねじの留付け間隔は、中間部で500 mmとした。4床の改修において、ビニル床シートの張付け前にモルタル下地の乾燥程度を確認するため、高周波式水分計による計測を行った。5建材の撤去において、アスベスト含有の有無を把握するため、目視、設計図書等により製品名、製造所名、製造年月日等の確認を行った。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.22
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タイル張替えの引張接着強度は、接着力試験機で測定する（公共建築改修工事標準仕様書 4.5.8）。
幅0.2〜1.0mm程度で挙動のある（動く）ひび割れには、弾性のあるシーリング材を充塡するUカットシール材充塡工法が適している（公共建築改修工事標準仕様書 4.1.4 の工法の一つ）。
かぶせ工法で既存枠に新しい建具を取り付けるときは、小ねじ留めとし、端部は100mm以下、中間部は400mm以下の間隔とする（公共建築改修工事標準仕様書 5.2.5）。500mmでは広い。
ビニル床シートを張る前に、モルタル下地の乾燥の程度を、高周波式水分計などで確かめる。
アスベスト含有建材の有無は、目視・設計図書などで製品名・製造所名・製造年月日などを確かめて調査する（公共建築改修工事標準仕様書 9.1.1）。
No.23工事の工法と機械・器具（地盤アンカー工法・トーチ工法・パワーショベル・シヤーカッター・インパクトレンチ）
建築工事に用いられる工法及び機械・器具に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1杭工事において、地盤が軟弱であったので、地盤アンカー工法を採用した。2防水工事において、におい対策に有効なトーチ工法を採用した。3土工事において、掘削機械が置かれている地面よりも高い位置の土砂の掘削に、パワーショベルを使用した。4鉄筋工事において、鉄筋の切断にシヤーカッターを使用した。5鉄骨工事において、トルシア形高力ボルトの一次締付けに電動式インパクトレンチを使用した。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.23
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地盤アンカー工法は、山留め壁の背面の地盤にアンカーを定着させて、山留め壁を引っ張って支える山留め工法（土工事）。杭工事の工法ではない。
トーチ工法は、改質アスファルトシートの裏面をトーチバーナーであぶって張る工法で、アスファルトを溶かす釜を使わないので、においや煙が少ない。
パワーショベルは、機械が置かれている地面より高い位置の掘削に適する（低い位置の掘削はバックホウ）。
シヤーカッターは、鉄筋を切断する機械。
トルシア形高力ボルトの一次締めには、電動式インパクトレンチなどを使ってよい。
No.24工事費の構成（工事価格・工事原価・直接工事費）
工事費の構成において、A～Cに該当する用語の組合せとして、最も適当なものは、次のうちどれか。
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Ａ Ｂ Ｃ 1. 工事原価 工事価格 直接工事費 2. 工事原価 直接工事費 工事価格 3. 直接工事費 工事原価 工事価格 4. 工事価格 直接工事費 工事原価 5. 工事価格 工事原価 直接工事費 出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.24
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Ａは、工事費から消費税等相当額を除いた工事価格。工事原価は、工事価格から一般管理費等を除いたもので、Ｂに当たる。
Ａは工事価格、Ｂは工事原価、Ｃは直接工事費。Ｂ・Ｃの位置の用語も違う。
直接工事費は、純工事費のうち共通仮設費を除いたもので、最も下の段のＣに当たる。
Ｂは、純工事費と現場管理費を合わせた工事原価。直接工事費ではない。
工事費の構成は、工事費＝工事価格（Ａ）＋消費税等相当額、工事価格＝工事原価（Ｂ）＋一般管理費等、工事原価＝純工事費＋現場管理費、純工事費＝直接工事費（Ｃ）＋共通仮設費（公共建築工事積算基準 第3）。
No.25工事請負契約約款（民間連合協定）（第三者への損害・工事内容の変更の提案・保険・設計意図の伝達・解除のときの清算）
請負契約に関する次の記述のうち、民間（旧四会）連合協定「工事請負契約約款」に照らして、最も不適当なものはどれか。
1施工のため第三者に損害を及ぼしたときは、発注者の責めに帰すべき事由により生じたものを除き、受注者の負担とする。2受注者は、発注者に対して、工事内容の変更（施工方法等を含む。）に伴う請負代金の増減額を提案することができない。3受注者は、工事の施工中、この工事の出来形部分と工事現場に搬入した、工事材料、建築設備の機器などに火災保険又は建設工事保険を付し、その証券の写しを発注者に提出する。4発注者は、受注者、監理者又は設計者（その者の責任において設計図書を作成した者をいう。）の求めにより、設計意図を正確に伝えるため設計者が行う質疑応答又は説明の内容を受注者及び監理者に通知する。5契約を解除したときは、発注者が工事の出来形部分並びに検査済みの工事材料及び設備の機器（有償支給材料を含む。）を引き受けるものとして、発注者及び受注者が協議して清算する。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.25
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施工のために第三者に損害を及ぼしたときは、発注者の責めに帰すべき事由によるものを除き、受注者が負担する。
受注者は、発注者に対して、工事内容の変更（施工方法などを含む）とそれに伴う請負代金の増減額を提案することができる（中央建設業審議会の民間建設工事標準請負契約約款（甲）にも同じ規定がある）。提案できないとするのは誤り。
受注者は、工事中、出来形部分や搬入した工事材料・設備の機器などに火災保険または建設工事保険をかけ、その証券の写しを発注者に提出する。
発注者は、受注者・監理者・設計者の求めにより、設計意図を正確に伝えるため設計者が行う質疑応答や説明の内容を、受注者と監理者に通知する。
契約を解除したときは、発注者が出来形部分と検査済みの工事材料・設備の機器（有償支給材料を含む）を引き受けるものとして、発注者と受注者が協議して清算する。
平成29年の合格基準点（学科の試験）
配点は各問題1点（各科目25点・合計100点）で、各科目の基準点と総得点の基準点のすべてに達した人が合格です。
| 学科Ⅰ 計画 | 学科Ⅱ 法規 | 学科Ⅲ 構造 | 学科Ⅳ 施工 | 総得点 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 合格基準点 | 13点 | 13点 | 13点 | 13点 | 60点 |
出典：建築技術教育普及センター「平成29年二級建築士試験『学科の試験』の合格基準点等について」
平成29年の施工の基準点は13点でした。施工は法令集を使えない科目で、公共建築工事標準仕様書などにある工事の数値（継手や定着の長さ・養生の温度や期間・目地の幅など）がくり返し問われます。毎年ほぼ同じ順番で出る工事ごとに、数値と理由をセットで覚えておくと安心です。
ほかの年度・ほかの科目の過去問
この記事の問題文と図は、公益財団法人 建築技術教育普及センターが公表している平成29年 二級建築士試験（学科の試験）の問題から、著作権法第32条の引用として掲載しています。著作権は同センターにあります。
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【過去問題】平成29年 二級建築士 建築法規 全25問【解答・解説付】※完全無料
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