全25問の解答・解説
令和5年（2023年7月23日実施）の一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）の全25問を、選択肢ごとに正誤の理由を示して解説します。施工計画・現場の管理・各種工事（地業・鉄筋・コンクリート・鉄骨・仕上げ・設備・改修）・契約から出題されます。まず自分で解き、「解答・解説を見る」を開いて答え合わせをしてください。
令和5年 一級建築士試験（学科）の概要
問題文は、公益財団法人 建築技術教育普及センターが公表している令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）の試験問題から、解説に必要な範囲で引用しています（各問の枠の右下に出典）。正答は、同センターの合格基準点等（正答肢）と全問を照らし合わせています。
解説は、出題当時の法令・基準によります（法令がからむ問題は令和5年1月1日時点の法令）。その後の改正や基準の改定で答えが変わる問題には「🔶 現在の基準では」、言い方だけが変わった問題には「ℹ️ その後の改正」の枠を付けています。
分野ごとの問題一覧
施工の25問は、毎年おおむね同じ順番で、分野ごとに出題されます。解きたい問題を押すと、その問題へ移動します。
📋 監理業務・現場の管理・品質管理・届出・仮設（No.1〜No.5）
No.1業務報酬基準（平成31年国土交通省告示第98号）による監理業務（関係機関の検査の立会い・設計図書のとおりでない工事・破壊検査・工事費支払いの審査）
建築主との監理業務委託契約において監理者が行う監理業務に関する次の記述のうち、「建築士事務所の開設者がその業務に関して請求することのできる報酬の基準（平成31年国土交通省告示第98号）」に照らして、最も不適当なものはどれか。
1建築基準法等の法令に基づく関係機関の検査に必要な書類を工事施工者の協力を得てとりまとめるとともに、当該検査に立会い、その指摘事項等について、工事施工者等が作成し、提出する検査記録等に基づき建築主に報告する。2工事と設計図書との照合及び確認の結果、工事が設計図書のとおりに実施されていないと認めるときは、直ちに、工事施工者に対して、その旨を指摘し、当該工事を設計図書のとおりに実施するよう求め、工事施工者がこれに従わないときは、その旨を建築主事に報告する。3工事施工者の行う工事が設計図書の内容に適合しない疑いがあり、かつ、破壊検査が必要と認められる相当の理由がある場合にあっては、工事請負契約の定めにより、その理由を工事施工者に通知のうえ、必要な範囲で破壊して検査する。4工事施工者から提出される工事期間中の工事費支払いの請求について、工事請負契約に適合しているかどうかを技術的に審査し、建築主に報告する。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.1
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法令に基づく関係機関の検査に必要な書類を工事施工者の協力を得てとりまとめ、検査に立ち会い、指摘事項などを工事施工者が作成する検査記録などに基づいて建築主に報告するのは、監理者の標準業務（関係機関の検査の立会い等）。
工事が設計図書のとおりに実施されていないと認めるときは、直ちに工事施工者に指摘して設計図書のとおりに実施するよう求め、工事施工者が従わないときは、その旨を建築主に報告する（建築士法 第18条第3項）。建築主事に報告するのではない。
工事が設計図書に適合しない疑いがあり、破壊検査が必要と認められる相当の理由がある場合は、工事請負契約の定めにより、理由を工事施工者に通知のうえ、必要な範囲で破壊して検査する。
工事施工者から提出される工事期間中の工事費支払いの請求について、工事請負契約に適合しているかを技術的に審査し、建築主に報告するのは、工事監理に関するその他の標準業務。
建築士法 第18条第3項、建築士事務所の開設者がその業務に関して請求することのできる報酬の基準（平成31年国土交通省告示第98号。令和6年1月に令和6年国土交通省告示第8号に改められた）別添一 2
No.2工事現場の管理等（別途発注の工事との調整・品質計画・不合格の工事材料・施工体制台帳）
工事現場の管理等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1建築工事の監理技術者は、自ら施工する工事と、これに密接に関連する別途発注された第三者の施工する他の工事との調整を自らの責任において行わなければならない。2施工計画書の一部である品質計画は、工事において使用予定の材料、仕上げの程度、性能、精度等の施工の目標、品質管理及び管理の体制について具体的に記載したものであり、一般に、監理者が当該工事に相応して妥当であることを確認する。3設計図書において監理者の検査を受けて使用すべきと指定された工事材料のうち、その検査で不合格となったものは、監理者の指示がなくても、工事施工者が速やかに工事現場外に搬出する。4民間の建築一式工事を直接請け負った特定建設業者は、その工事を施工するために締結した下請代金額の総額が7,000万円以上になる場合には、全ての下請負業者を含む施工体制台帳を作成し、建設工事の目的物を引き渡すまで工事現場ごとに備え置かなければならない。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.2
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発注者が別に発注した第三者の工事で、施工上密接に関連するものとの調整は、発注者が行う（民間（七会）連合協定 工事請負契約約款）。受注者はその調整に従って協力する立場で、監理技術者が自らの責任で調整しなければならないわけではない。
品質計画は、使用予定の材料、仕上げの程度、性能、精度などの施工の目標と、品質管理・管理の体制を具体的に書いたもので、監理者がその工事にふさわしく妥当であることを確認する。
監理者の検査で不合格となった工事材料は、工事施工者が速やかに工事現場外に搬出する（工事請負契約約款）。
発注者から直接請け負った特定建設業者は、下請代金の総額が政令で定める金額（令和5年1月1日の時点で4,500万円、建築一式工事は7,000万円）以上になるときは、施工体制台帳を作成し、工事現場ごとに備え置く（建設業法 第24条の8第1項・建設業法施行令 第7条の4）。台帳には再下請を含む全ての下請負人を記載する。
建設業法 第24条の8第1項、建設業法施行令 第7条の4（令和5年1月1日の版：4,500万円。建築一式工事は7,000万円）
No.3品質管理における確認・検査の方法等（調合管理強度の判定・外壁乾式工法の石材の寸法・タイルの引張接着試験・せっこうボード直張りの放置期間）
品質管理における確認・検査の方法等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1コンクリート工事における調合管理強度の判定は、3回の試験で行い、1回の試験における圧縮強度の平均値が調合管理強度の85％以上、かつ、3回の試験における圧縮強度の総平均値が調合管理強度以上であったので、合格とした。2外壁乾式工法による張り石工事において、石材の形状と寸法については、形状が矩形であること、その幅及び高さが1,200mm以下、かつ、1枚の面積が0.8㎡以下であることを確認した。3セメントモルタルによる外壁タイル後張り工法における引張接着試験については、引張接着強度の全ての結果が0.4N/mm²以上、かつ、コンクリート下地の接着界面における破壊率が50％以下であったので、合格とした。4内装工事に使用するせっこうボードのせっこう系直張り用接着材による直張り工法において、通気性のある壁紙を使用するので、せっこうボード張付け後5日間放置してから仕上げが行われることを確認した。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.3
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調合管理強度の判定は3回の試験で行い、1回の試験の圧縮強度の平均値が調合管理強度の85％以上、かつ、3回の試験の総平均値が調合管理強度以上なら合格（公共建築工事標準仕様書 6.9.4）。
石材の形状は矩形で、1枚の面積は0.8㎡以下。外壁乾式工法の場合は、幅・高さ1,200mm以下、重量70kg以下とする（公共建築工事標準仕様書 10.2.1）。
セメントモルタルによるタイル張りの引張接着試験は、引張接着強度が全て0.4N/mm²以上、かつ、コンクリート下地の接着界面における破壊率が50％以下なら合格（公共建築工事標準仕様書 11.1.7・表11.1.2）。
せっこう系直張り用接着材によるせっこうボード張りに仕上げをする場合は、張付け後、仕上材に通気性がある場合で7日以上、通気性のない場合で20日以上放置し、接着材が乾燥してから仕上げる（公共建築工事標準仕様書 19.7.3）。5日では短い。
No.4建築工事の届出等（共同企業体代表者届・工事中の仮設店舗の許可・特殊車両通行許可・石綿の除去の建設工事計画届）
建築工事の届出等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1共同住宅の新築工事を共同連帯して請け負ったので、共同企業体を構成する事業者が、「共同企業体代表者届」を、その工事の開始の日の14日前までに都道府県労働局長あてに提出した。2店舗の建替え工事期間中に必要となる仮設店舗の新築に当たり、建築基準法の一部の規定の緩和を受けるために、建築主が、「許可申請書（仮設建築物等）」を、建築主事あてに提出した。3プレキャスト部材の運搬に当たり、道路法により通行の制限を受ける車両を通行させるために、「特殊車両通行許可申請書」を、道路管理者あてに提出した。4石綿含有吹付け材や石綿含有保温材が使用されている建築物の解体工事を施工するに当たり、その工事を施工する事業者が、「建設工事計画届」を、石綿含有吹付け材や石綿含有保温材を除去する作業の開始の14日前までに労働基準監督署長あてに提出した。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.4
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共同企業体の代表者の届出（共同企業体代表者届）は、仕事の開始の日の14日前までに、都道府県労働局長に提出する（労働安全衛生法 第5条第1項・労働安全衛生規則 第1条第2項。労働基準監督署長を経由する）。
建築物の工事期間中、従前の建築物に代えて必要となる仮設店舗などの仮設建築物は、特定行政庁の許可を受けて建てる（建築基準法 第85条第6項）。許可申請書は建築主事あてではない。
車両の構造や積載する貨物が特殊で、道路法による通行の制限を受ける車両を通行させるときは、道路管理者の特殊車両通行許可を受ける（道路法 第47条の2）。
吹き付けられた石綿等の除去や、石綿等が使用されている保温材・耐火被覆材などの除去（石綿等の粉じんを著しく発散するおそれのあるもの）の仕事は、開始の日の14日前までに建設工事計画届を労働基準監督署長に提出する（労働安全衛生法 第88条第3項・労働安全衛生規則 第90条第五号の二・第五号の三）。
建築基準法 第85条第6項、労働安全衛生規則 第1条第2項・第4項・第90条第五号の二・第五号の三、道路法 第47条の2（いずれも令和5年1月1日の版）
No.5仮設工事（枠組足場の壁つなぎの間隔・鋼製巻尺・ベンチマーク・防護棚）
仮設工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1高さが20mの枠組足場における壁つなぎの間隔については、風荷重を考慮する必要がなかったので、水平方向9m、垂直方向8mとした。2鋼製巻尺については、工事着手前にJIS規格品の1級の鋼製巻尺を2本用意してテープ合わせを行い、そのうち1本を基準巻尺として保管し、もう1本の鋼製巻尺を工事に使用した。3建築物の高さと位置の基準となるベンチマークについては、敷地内の移動のおそれのない位置に新設したコンクリート杭に加えて、工事の影響を受けない既存の工作物や道路もベンチマークとし、相互に確認できるようにした。4建築工事を行う部分から水平距離5m以内の範囲にある歩道に対する危害防止のための防護棚（朝顔）については、1段目を地上から5mの高さに設け、はね出し長さを足場から水平距離2mとした。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.5
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枠組足場（高さ5m未満のものを除く）の壁つなぎの間隔は、垂直方向9m以下、水平方向8m以下とする（労働安全衛生規則 第570条第1項第五号イ）。水平方向9m・垂直方向8mは、水平方向の間隔が大きすぎる。
鋼製巻尺は JIS の1級品を2本用意してテープ合わせを行い、1本を基準巻尺として保管し、もう1本を工事に使う（検査に用いる基準巻尺は JIS B 7512 の1級＝公共建築工事標準仕様書 2.2.3）。
ベンチマークは、木杭・コンクリート杭などで移動しないように設置し、移動のおそれのない固定物があれば代用できる（公共建築工事標準仕様書 2.2.2）。既存の工作物なども合わせて相互に確認できるようにするのは適当。
防護棚（朝顔）は、骨組の外側から水平距離で2m以上突き出し、水平面となす角度を20度以上とする（建設工事公衆災害防止対策要綱（建築工事編）第28）。1段目を地上5mに設け、はね出しを2mとするのは適当。
労働安全衛生規則 第570条第1項第五号イ（わく組足場の壁つなぎは垂直方向9m以下・水平方向8m以下）、建設工事公衆災害防止対策要綱（建築工事編）第28
🏗️ 土工事・地業・鉄筋・型枠・コンクリート・プレキャスト（No.6〜No.12）
No.6土工事及び山留め工事（親杭横矢板壁・逆打ち工法・地盤アンカー工法・ヒービング対策）
土工事及び山留め工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1親杭横矢板壁は、砂礫地盤における施工が可能であるが、遮水性は期待できないので、地下水位の高い地盤では排水工法を併用する必要がある。2逆打ち工法は、躯体強度が発現する前の地下躯体を支保工として利用するので、軟弱地盤における深い掘削には適さない。3地盤アンカー工法は、不整形な掘削平面の場合や傾斜地等で偏土圧が作用する場合に有効であり、切梁がないので施工効率の向上が期待できる。4軟弱な粘性土地盤の掘削工事において、ヒービングの発生が事前に予測された場合の対策として、剛性の高い山留め壁を良質な地盤まで根入れすることにより背面地盤の回り込みを抑える方法がある。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.6
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親杭横矢板壁は、砂礫地盤でも施工できるが、横矢板の間から水が通るので遮水性はない。地下水位の高い地盤では、排水工法を併用する。
逆打ち工法は、先につくった地下の床・梁（強度が出たもの）を切梁の代わりの支保工として使いながら、下へ掘り進める工法。支保工の剛性が高く山留め壁の変形が小さいので、軟弱地盤の深い掘削に適している。
地盤アンカー工法は、切梁がないので掘削・躯体工事の効率がよく、不整形な平面や、傾斜地などで偏土圧がかかる場合に有効。
ヒービングの対策として、剛性の高い山留め壁を良質な地盤まで根入れして、背面の土が回り込むのを抑える方法がある。
No.7地業工事（六価クロム溶出試験・地肌地業・支持層への到達の確認・鉄筋かごの組立て）
地業工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1セメント系固化材を用いた地盤改良を採用するに先立ち、現場の土壌と使用する予定のセメント系固化材とを用いて六価クロム溶出試験を実施して六価クロムの溶出量が土壌環境基準以下であることを確認した。2直接基礎において、浅層地盤改良を実施した強固で良質な地盤を支持面とするので、砂利地業を行わず、地盤改良を実施した地盤の表層に直接、捨てコンクリートを打設する地肌地業を行った。3セメントミルク工法による既製コンクリート杭工事において、アースオーガーの支持地盤への到達については、オーガーの駆動用電動機の電流値の変化と土質柱状図・N値の変化を対比することに加えて、オーガーの先端に付着した排出土と土質標本との照合により確認した。4場所打ちコンクリート杭工事の鉄筋かごの組立てについては、主筋が太径であったので、主筋と帯筋とを溶接するとともに、鉄線結束により結合した。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.7
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セメント系固化材による地盤改良では、現場の土と使用予定の固化材で六価クロム溶出試験を行い、溶出量が土壌環境基準以下であることを確かめる。
浅層地盤改良をした強固で良質な地盤を支持面とする場合は、砂利地業を行わず、改良した地盤に直接捨てコンクリートを打つ地肌地業とすることがある。
セメントミルク工法の支持層への到達は、オーガーの駆動用電動機の電流値の変化を土質柱状図・N値と対比し、さらにオーガーの先端に付いた土を土質標本と照合して確かめる。
場所打ちコンクリート杭の鉄筋かごは、主筋と帯筋の交差部の要所を鉄線で結束して組み立てる（公共建築工事標準仕様書 4.5.4）。主筋と帯筋を溶接すると、熱で主筋の材質が損なわれたり断面が欠けたりするおそれがあるので、溶接しない。
No.8鉄筋工事（ガス圧接部の偏心量・梁のスペーサーの配置・スパイラル筋の加工寸法・小梁の下端筋の定着の長さ）
鉄筋工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1ガス圧接継手の外観検査において、圧接部における鉄筋中心軸の偏心量が鉄筋径の1/4であったので、再加熱して修正した。2梁の下端筋の配筋において、特記がなかったので、鋼製スペーサーを、端部は0.5m程度の位置に、端部以外は1.5m程度の間隔で配置した。3スパイラル筋の加工寸法については、特記がなかったので、外側寸法の許容差を±5mmの範囲内とした。4設計基準強度が階によって異なる普通コンクリートを用いた建築物の上部構造において、片持ちでない小梁の下端筋（SD345）の直線定着の長さについては、特記がなかったので、設計基準強度にかかわらず20d（dは異形鉄筋の呼び名に用いた数値）とした。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.8
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圧接部の鉄筋中心軸の偏心量は、鉄筋径の1/5以下とする（公共建築工事標準仕様書 5.4.4）。1/4は規定値を超えているので、圧接部を切り取って再圧接する（同 5.4.11）。再加熱して修正するのは、ふくらみの不足や折れ曲がりの場合。
梁の下端筋のスペーサーは、特記がなければ、端部は0.5m程度の位置に、それ以外は1.5m程度の間隔で配置する。
スパイラル筋の加工寸法の許容差は、特記がなければ±5mm。
小梁の下端筋の直線定着の長さ（L3）は、コンクリートの設計基準強度にかかわらず20d（片持ち小梁は25d）（公共建築工事標準仕様書 表5.3.4）。
No.9型枠工事（フラットデッキのキャンバー・硬化不良を起こすせき板の見分け方・パイプサポートの水平つなぎ・腰壁の型枠）
型枠工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1床型枠用鋼製デッキプレート（フラットデッキ）には、施工荷重によるたわみを考慮して、一般に、10mm程度のキャンバー（むくり）がついていることから、短スパン部分に使用する場合には、スラブ厚が薄くならないようにする。2コンクリート表面の硬化不良を起こしやすいせき板を現場で見分けるためには、せき板表面にセメントペーストを塗り付けて2～3日後に剥がして、その表面状態を確認する方法がある。3高さが3.5mを超えるパイプサポートを支柱に用いる型枠支保工には、高さ3.5mごとに水平つなぎを二方向に設け、かつ、水平つなぎの変位を防止する措置を講じる。4窓の下枠となる腰壁の型枠は、一般に、コンクリートが盛り上がることを防ぐために腰壁上端の端部にふたを設け、その端部以外の開口部から腰壁部分のコンクリートの充填具合を点検できるようにする。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.9
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フラットデッキには、施工荷重によるたわみを見込んで、一般に10mm程度のキャンバー（むくり）が付いている。短いスパンに使うと、むくりが戻りきらずにスラブが薄くなるおそれがあるので注意する。
せき板の表面にセメントペーストを塗り付け、2〜3日後にはがして表面の状態を確かめると、コンクリートの硬化不良を起こしやすいせき板を見分けられる。
パイプサポートの高さが3.5mを超えるときは、高さ2m以内ごとに水平つなぎを二方向に設け、かつ、水平つなぎの変位を防止する（労働安全衛生規則 第242条第七号ハ・第六号イ）。3.5mごとではない。
窓の下の腰壁の型枠は、コンクリートが盛り上がらないよう上端の端部にふたを設け、端部以外の開口部から充塡の具合を確かめられるようにする。
労働安全衛生規則 第242条第七号ハ・第六号イ（パイプサポートの高さが3.5mを超えるときは、高さ2m以内ごとに水平つなぎを二方向に設け、変位を防止する）
No.10コンクリートの計画調合（調合管理強度・水セメント比の最大値・粗骨材の実積率と単位水量・単位セメント量の最小値）
計画供用期間の級が「標準」の建築物に使用するコンクリートの計画調合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1普通コンクリートの調合管理強度は、設計基準強度又は耐久設計基準強度のうち大きいほうの値に、構造体強度補正値を加えた値とした。2普通ポルトランドセメントを用いた普通コンクリートの水セメント比の最大値については、65％とした。3粒形が角張って実積率の小さい粗骨材を用いたので、標準的な実積率の粗骨材を用いた場合に比べて、所定のスランプを得るために単位水量を小さくした。4普通コンクリートの単位セメント量の最小値については、270kg/㎥とした。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.10
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普通コンクリートの調合管理強度は、設計基準強度と耐久設計基準強度のうち大きいほう（品質基準強度）に、構造体強度補正値を加えた値とする（JASS 5）。
普通ポルトランドセメントを使う普通コンクリートの水セメント比の最大値は65％（公共建築工事標準仕様書 6.3.2）。
粒が角張って実積率の小さい粗骨材を使うと、粒の間の空げきが多く、所定のスランプを得るのに必要な単位水量は大きくなる。単位水量を小さくするのではない。
普通コンクリートの単位セメント量の最小値は270kg/㎥（公共建築工事標準仕様書 6.3.2）。
No.11コンクリート工事（ベント管の閉塞・梁とスラブの打込み順・鋼管充塡コンクリートのブリーディング量・構造体コンクリートの供試体の採取）
コンクリート工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1コンクリートの圧送中にベント管内でコンクリートが閉塞したので、圧力を解除した後、そのベント管を速やかに取り外し、閉塞して品質が変化したコンクリートを廃棄した。2梁及びスラブのコンクリートについては、壁及び柱のコンクリートの沈みが落ち着いた後に梁に打ち込み、その梁のコンクリートの沈みが落ち着いた後にスラブに打ち込んだ。3コンクリート充填鋼管造の柱（CFT柱）に使用する鋼管充填コンクリートにおいて、フレッシュコンクリートのブリーディング量については、特記がなかったので、0.1cm³/cm²以下とした。4普通コンクリートにおける構造体コンクリートの圧縮強度の検査で、受入検査と併用しない検査において、1回の試験における供試体については、任意の1台の運搬車から採取したコンクリート試料で作製した3個を使用した。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.11
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圧送中に輸送管が閉塞したときは、圧力を解除してから閉塞した管を取り外し、閉塞して品質が変わったコンクリートは廃棄する。
梁・スラブは、壁・柱のコンクリートの沈みが落ち着いた後に梁に打ち込み、梁の沈みが落ち着いた後にスラブに打ち込む（公共建築工事標準仕様書 6.6.3）。
コンクリート充塡鋼管造（CFT）の柱の鋼管充塡コンクリートは、鋼管の中にたまる水が少なくなるよう、特記がなければブリーディング量を0.1cm³/cm²以下とする。
構造体コンクリート強度の判定用の1回の試験の供試体は、適切な間隔をあけた3台の運搬車から1個ずつ（合計3個）作る（公共建築工事標準仕様書 表6.9.2）。1台の運搬車の試料から3個を作るのは、調合管理強度の判定（受入検査）の場合。
No.12プレキャスト鉄筋コンクリート工事（接合部の防水・現場打ちコンクリートとの接合部・スリーブ継手のグラウト・脱型後の扱い）
プレキャスト鉄筋コンクリート工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1プレキャストの耐力壁の水平及び鉛直接合部の防水については、適切な目地深さを確保するためにバックアップ材を装填し、建築用シーリング材により行った。2プレキャスト部材と現場打ちコンクリートの接合部については、豆板などの欠陥を防止するために、打込み箇所を清掃して異物を取り除き、散水してせき板やコンクリート面を湿潤状態にして、接合部1か所ごとに一度にコンクリートを打ち込んだ。3プレキャスト部材の柱脚部において、鉄筋のスリーブ継手のグラウト材の充填度については、注入口から注入したグラウト材が、すべての排出口からあふれ出たことを目視により確認した。4プレキャスト部材の製造において、脱型時に表面温度が高いプレキャスト部材については、表面部の温度が外気温と同程度になるまで適切な温度管理をした貯蔵場所で十分に乾燥させた。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.12
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プレキャストの耐力壁の水平・鉛直接合部の防水は、適切な目地深さを確保するためバックアップ材を入れ、建築用シーリング材で行う。
プレキャスト部材と現場打ちコンクリートの接合部は、清掃して異物を取り除き、散水してせき板やコンクリート面を湿らせてから、1か所ごとに一度に打ち込んで豆板などを防ぐ。
鉄筋のスリーブ継手のグラウト材は、注入口から注入し、全ての排出口からあふれ出たことを目で見て確かめる。
脱型時に表面温度が高い部材を外気にさらして乾燥させると、急激な温度変化と乾燥でひび割れが生じやすい。表面温度が外気温と同じくらいになるまでは、急激な乾燥や冷却を避けて養生する。「十分に乾燥させた」が不適当。
🔩 鉄骨工事・木工事（No.13〜No.15）
No.13鉄骨工事における溶接（低温時の予熱・T継手の隙間・裏当て金の組立溶接の位置・鋼製エンドタブ）
鉄骨工事における溶接に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1作業場所の気温が2℃であったので、溶接線より100mmの範囲の母材部分を予熱して溶接を行った。2隅肉溶接において、T継手の密着不良部の隙間が3.0mmであったので、隅肉溶接のサイズを隙間の大きさだけ大きくした。3裏当て金を用いた柱梁接合部の裏当て金の組立溶接については、梁フランジ幅の両端から5mm以内の位置において行った。4開先のある溶接の両端に設ける鋼製エンドタブについては、特記がなく、柱材にH形断面柱が用いられている接合部であったので、切断しなかった。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.13
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作業場所の気温が−5℃未満では溶接しない。−5℃以上5℃以下の場合は、溶接線から100mm程度の範囲を適切な方法で加熱して溶接する（公共建築工事標準仕様書 7.6.8）。気温2℃で予熱して溶接するのは適当。
隅肉溶接で、T継手の密着不良による隙間があると、のど厚が足りなくなる。隙間が2mm以下ならそのまま溶接し、2mmを超え3mm以下なら、隙間の大きさだけ隅肉溶接のサイズを大きくする（JASS 6 の記述。T継手の隙間の限界許容差は3mm）。3.0mmの隙間でサイズを隙間の分だけ大きくしたのは適当。
柱梁接合部の裏当て金の組立溶接は、梁フランジ幅の両端から5mm以内の位置には行わない。端部は力が集中して塑性化する所で、組立溶接の欠陥が破断の起点になるおそれがある（組立に必要な溶接は接合部に悪影響を与えないように行う＝公共建築工事標準仕様書 7.6.7）。
鋼製エンドタブを切断するかどうか（切断する箇所・範囲）は特記による（公共建築工事標準仕様書 7.6.7）。特記がなければ、一般に切断しなくてよい。
No.14鉄骨工事における精度の管理（JASS 6 付則6 鉄骨精度検査基準の管理許容差：柱の長さ・階高・柱の倒れ・建築物の倒れ）
鉄骨工事における精度の管理に関する「検査の対象」と「管理許容差」との組合せとして、鉄骨精度検査基準（（一社）日本建築学会「建築工事標準仕様書6鉄骨工事付則6」）に照らして、最も不適当なものは、次のうちどれか。
図を押すと大きく表示します （注）図については、著作権法上の関係から、その出所等を明示しています。「建築工事標準仕様書JASS6鉄骨工事［2018改定］第11版」（一般社団法人日本建築学会 編集著作人2018年1月15日 発行）肢1.91頁付則6.付表4(1)柱の長さ の図肢2.91頁付則6.付表4(4)階高 の図肢3.100頁付則6.付表5(7)柱の倒れ の図肢4.98頁付則6.付表5(1)建物の倒れ の図
検査の対象 管理許容差 1. 製品の検査における柱の長さの誤差ΔH（H：柱の長さ＝柱頭・柱脚の第1ボルト孔心間の長さ。高力ボルト接合） H＜10m の場合 −3mm≦ΔH≦＋3mm
H≧10m の場合 −4mm≦ΔH≦＋4mm2. 製品の検査における階高の誤差Δh（h1〜h4：階高。h1＝仕口元端の上フランジ上面から柱脚第1ボルト孔心までの長さ、h2・h3＝各仕口元端の上フランジ上面間の長さ、h4＝仕口元端の上フランジ上面から柱頭第1ボルト孔心までの長さ。高力ボルト接合） −5mm≦Δh≦＋5mm 3. 工事現場における柱の倒れe（H：柱の節の高さ） e≦H/1,000、かつ、e≦10mm 4. 工事現場における建築物の倒れe（H：建築物の高さ） e≦H/4,000＋7mm、かつ、e≦30mm 出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.14
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製品の柱の長さの管理許容差は、H＜10mで±3mm、H≧10mで±4mm。
製品の階高の管理許容差は −3mm≦Δh≦＋3mm。±5mmは、それを超えると不合格になる限界許容差の値。
工事現場での柱の倒れの管理許容差は、e≦H/1,000、かつ、e≦10mm。
工事現場での建築物の倒れの管理許容差は、e≦H/4,000＋7mm、かつ、e≦30mm。
No.15木造軸組工法における木工事（横架材の向き・防腐処理材の現場加工面・土台の継手とアンカーボルト・壁倍率3.7の構造用合板の釘打ち）
木造軸組工法における木工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1梁などの横架材については、木材の背を上端にして使用した。2防腐剤が加圧注入されている防腐処理材を用いた土台を、工事現場でやむを得ず加工した面については、再度、防腐処理をして使用した。3土台の継手は、柱及び床下換気口の位置を避け、土台の継手付近に設けるアンカーボルトは、その継手の上木端部付近となるように設置した。4大壁造の壁倍率3.7の構造用合板を用いた耐力壁については、CN50釘で外周部を150mm間隔で打ち留めた。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.15
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梁などの横架材は、木材の背（反りの凸側）を上端にして使う。荷重でたわむと水平に近づく向きになる。
加圧注入した防腐処理材でも、現場で切断・穴あけなどをした面は薬剤が浸透していないので、再び防腐処理をする。
土台の継手は、柱や床下換気口の位置を避ける。継手付近のアンカーボルトは、上木の端部付近に設けて、上木が浮き上がらないように押さえる。
壁倍率3.7の構造用合板の耐力壁は、CN50の釘を、外周部は75mm以下、その他の部分は150mm以下の間隔で打ち付ける（昭和56年建設省告示第1100号 別表第1（二）項）。外周部を150mm間隔にすると釘が足りず、3.7の倍率にならない。
昭和56年建設省告示第1100号 別表第1（二）項（平成30年国土交通省告示第490号で、構造用合板等を CN50 で狭い間隔に打ち付ける高倍率の仕様が加わった）
🧱 防水・左官・タイル・金属・ガラス・内外装・設備・断熱（No.16〜No.21）
No.16防水工事（改質アスファルトシートの末端部・成形伸縮目地材・塗膜防水の下地の出隅と入隅・低温時のシーリング工事）
防水工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1トーチ工法による改質アスファルトシート防水工事において、立上り部の防水層の末端部については、各層の改質アスファルトシートを所定の位置で各層の端部をそろえ、押え金物で固定した上に、シール材を充填した。2アスファルト防水工事において、保護層に設ける成形伸縮目地材については、キャップ幅が25mm、本体幅が20mm、保護コンクリートの上面から下面にまで達するよう高さの調節が可能なもので、キャップ側面に付着層を備えたものとした。3ウレタンゴム系塗膜防水工事において、防水層の下地については、入隅を丸面に仕上げ、出隅を通りよく直角に仕上げた。4シーリング工事において、プライマーの塗布及び充填時に被着体が、5℃以下になるおそれがあったので、仮囲い、シート覆い等による保温などの必要な措置を講じて施工した。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.16
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トーチ工法の立上り部の末端部は、各層の改質アスファルトシートの端部を所定の位置でそろえ、押え金物で固定した上にシール材を充塡する（公共建築工事標準仕様書 9.3.4）。
成形伸縮目地材は、キャップ幅25mm、本体はキャップ幅の80％以上（20mm以上）で、保護コンクリートの上面から下面まで達するよう高さを調節でき、キャップ側面に付着層またはアンカーを備えたものとする（公共建築工事標準仕様書 9.2.2）。
ウレタンゴム系塗膜防水の下地は、出隅は通りよく45°の面取り、入隅は通りよく直角に仕上げる（公共建築工事標準仕様書 9.5.4）。設問は出隅と入隅が逆。
プライマーの塗布・充塡時に被着体が5℃以下または50℃以上になるおそれがある場合は作業を中止するが、仮囲い・シート覆いなどで保温・遮熱をすれば施工できる（公共建築工事標準仕様書 9.7.4）。
No.17左官工事、タイル工事及び張り石工事（建具回りの充塡モルタルの凍結防止剤・吸水調整材・密着張りの順序・外壁乾式工法のファスナー）
左官工事、タイル工事及び張り石工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1鉄筋コンクリート造の建築物において、冬期に施工するアルミニウム合金製建具の枠まわりの充填モルタルには、初期凍害を防止するために、塩化カルシウム系の凍結防止剤を添加した。2コンクリート壁下地に施すモルタル塗りにおいて、下塗りについては、先に塗布した吸水調整材が乾燥した後に行った。3タイル後張り工法の密着張りにおいて、壁のタイルの張付けについては、上部から下部へと行い、一段置きに数段張り付けた後に、それらの間を埋めるようにタイルを張り付けた。4外壁乾式工法による張り石工事において、一次ファスナーの取付け位置に合わせて、下地となるコンクリート躯体面に、あと施工アンカーを取り付けた。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.17
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建具回りの充塡モルタルなどには、塩化物を主成分とする防水剤や凍結防止剤を使わない（公共建築工事標準仕様書 15.3.3）。塩化カルシウム系の凍結防止剤は、アルミニウム製建具や鉄筋を腐食させるおそれがある。
モルタルの下塗りは、吸水調整材を全面に塗り、その乾燥後に行う（公共建築工事標準仕様書 15.3.5）。
密着張りの壁タイルは、上部から下部へ張り進め、一段おきに数段張り付けた後、その間を埋めるように張る。
外壁乾式工法では、一次ファスナーの取付け位置に合わせて、コンクリート躯体にあと施工アンカーを取り付ける。
No.18金属工事及びガラス工事（笠木の固定金具・ダクトがある所のつりボルト・熱線反射ガラスの清掃・グレイジングチャンネル）
金属工事及びガラス工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1鉄筋コンクリート造の建築物において、アルミニウム製笠木の取付けに用いる固定金具については、防水層が施工されたパラペット天端に、あと施工アンカーにより堅固に取り付けた。2軽量鉄骨天井下地において、天井裏に通るダクトにより天井用のつりボルトの適切な間隔を確保できない箇所については、ダクトフランジに天井用のつりボルトを取り付けた。3熱線反射ガラスの清掃は、ガラス表面の反射膜を傷つけないように、軟らかいゴムを用いて水洗いとした。4ガラス工事において、グレイジングチャンネル構法によるガラスの取付けには、セッティングブロックを使用しなかった。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.18
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アルミニウム製笠木の固定金具は、防水層を施工したパラペット天端に、あと施工アンカーで堅固に取り付ける。
ダクトなどのため、躯体に直接つりボルトが取り付けられない場合は、アングルなどの鋼材を別に設けてつりボルトを取り付ける（公共建築工事標準仕様書 14.4.4）。ダクトのフランジに取り付けると、天井の重さがダクトにかかり、振動も伝わる。
熱線反射ガラスの清掃は、表面の反射膜を傷つけないよう、軟らかいゴムなどを使って水洗いとする。
グレイジングガスケット（グレイジングチャンネルなど）でガラスを取り付ける場合は、セッティングブロックを使わない。グレイジングビードを使う場合は、セッティングブロックを敷き込む（公共建築工事標準仕様書 16.14.4）。
No.19内外装工事（ALCパネル下地のモルタル・特定天井の質量・カーテンウォールのファスナーの位置決め・塗装の素地の材齢）
内外装工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1ALCパネル下地に施すモルタル塗りにおいて、ALCパネルの表面強度が低いことを考慮して、保水剤を添加した富調合の現場調合モルタルを使用した。2仕様ルートにより検証した特定天井の天井面構成部材等については、自重を天井材に負担させる照明設備等を含めて20kg/㎡以下であることを確認した。3メタルカーテンウォール工事において、ファスナーの面外方向の位置決めについては、各階に出された基準地墨により個々に部材を取り付けると、墨の誤差などのために上下階のくい違いが生じるおそれがあるので、ピアノ線を用いて水平及び垂直方向に連続した基準を設定し、ファスナーを取り付けた。4夏期に施工するコンクリート下地への塗装工事において、塗装を行う前の素地については、コンクリートの材齢が21日経過し、十分に乾燥していることを確認した。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.19
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ALCパネルは表面の強度が低いので、収縮の大きい富調合のモルタルは使わない。富調合だと乾燥収縮が大きく、ALC の表層ごとはく離するおそれがある。ALC 下地用の既製調合モルタルなどを使う。
仕様ルートの特定天井は、天井面構成部材等（天井材に自重を負担させる照明設備なども含む）の単位面積質量を20kg/㎡以下とする（平成25年国土交通省告示第771号 第3）。
各階の墨だけで個々に部材を取り付けると、墨の誤差で上下階に食い違いが出るおそれがあるので、ピアノ線で水平・垂直に連続した基準を設けてファスナーを取り付ける。
コンクリート素地は十分に乾燥させてから塗装する（公共建築工事標準仕様書 18.2.6）。材齢の目安は夏期で21日以上、冬期で28日以上。
平成25年国土交通省告示第771号 第3（特定天井の構造方法：天井面構成部材等の単位面積質量は20kg以下）
No.20設備工事（給水管の埋設表示テープ・衛生器具の取付け・軽量鉄骨壁内の合成樹脂製可とう電線管・二重床内の配線）
設備工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1給排水衛生設備工事において、給水管の埋戻しに当たり、土被り150mm程度の深さに埋設表示用アルミテープを埋設した。2給排水衛生設備工事において、壁付けの衛生器具については、樹脂製プラグを用いてコンクリート壁に取り付けた。3電気設備工事において、軽量鉄骨壁下地内の低圧の配線に用いる合成樹脂製可とう電線管については、CD管を使用した。4電気設備工事における二重床内配線については、ケーブルをころがし配線とし、配線経路を二重床の割付方向に平行になるようにした。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.20
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管を埋め戻すときは、土被り150mm程度の深さに埋設表示用アルミテープなどを埋設する（公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）2.7.1）。
壁付けの器具をコンクリート壁に取り付ける場合は、エキスパンションボルトまたは樹脂製プラグを使う（公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）の衛生器具設備の一般事項）。
CD管はコンクリートに埋め込む部分だけに使う（公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）2.3.2）。CD管は自己消火性がないので、軽量鉄骨壁下地の中には、自己消火性のある PF管を使う。
二重床内の配線は、ころがし配線とする（公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）2.10.4.7）。配線経路は二重床の割付けの方向にそろえる。
No.21断熱工事（発泡プラスチック断熱材の屋外保管・打込み断熱材の欠落部の補修・天井の断熱材の確認・防湿フィルムの継目）
断熱工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1鉄筋コンクリート造の建築物における断熱材打込み工法において、工事現場に搬入した発泡プラスチック断熱材を、やむを得ず屋外に保管することにしたので、断熱材に黒色のシートを掛けて、かつ、そのシートと断熱材との間に隙間が生じないようにした。2鉄筋コンクリート造の建築物における断熱材打込み工法において、型枠取り外し後にフェノールフォーム断熱材が欠落している部分については、仕上げに支障がない部分であったので、断熱材が欠落している部分のコンクリートの上から、同じ断熱材により隙間なく補修した。3戸建木造住宅における断熱工事において、天井の小屋裏側に設ける無機繊維系断熱材の施工状況については、天井下地の施工が完了するまでの間に、断熱材相互に隙間がないこと、防湿層が断熱層の室内側に設けられていること等を目視により確認した。4戸建木造住宅における充填断熱工法（フェルト状断熱材を用いたはめ込み工法）において、防湿層として別に施工するポリエチレンフィルムの継目については、柱等の木下地のある部分に設け、その重ね幅を30mm以上とした。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.21
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発泡プラスチック断熱材は熱に弱く、日射で高温になると変形するおそれがある。黒いシートを隙間なく掛けると、シートが熱を吸って断熱材の温度が上がるので不適当。直射日光を避け、熱がこもらないように覆って保管する。
型枠を外した後に断熱材が欠落している部分は、仕上げに支障がなければ、同じ断熱材で隙間なく補修する。
天井の小屋裏側の断熱材は、天井下地の施工が終わるまでに、断熱材相互に隙間がないこと、防湿層が断熱層の室内側にあることなどを目で見て確かめる。
防湿層のポリエチレンフィルムの継目は、柱などの木下地がある部分で重ね、重ね幅を30mm以上とする。
📐 改修工事・用語・契約（No.22〜No.25）
No.22鉄筋コンクリート造の耐震改修工事（耐震スリットの止水・接着系アンカーの接着剤・穿孔機械・増設壁上端のグラウト）
鉄筋コンクリート造の建築物の耐震改修工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1既存の柱と壁との接合部に耐震スリットを新設する工事において、既存の外壁に幅30mmのスリットを設け、耐火性能を有したスリット材を挿入したうえで、屋外側及び屋内側の2か所をシーリング材により止水処理した。2あと施工アンカー工事において、接着系アンカーの埋込み時に接着剤がコンクリート表面まであふれ出てこなかったので、直ちにアンカー筋を引き抜き、カプセルを追加して接着剤があふれ出るようにアンカー筋を埋め込んだ。3あと施工アンカー工事において、騒音、振動対策が必要とされたことから、穿孔機械にハンマードリルを採用した。4現場打ち鉄筋コンクリート壁の増設工事において、既存梁下端と増設壁上端との取合い部分に注入するグラウト材については、空気抜きを既存梁下端に設け、その位置より10cm程度高い位置に設けた空気抜きの管の先端からグラウト材がオーバーフローすることにより注入状況を確認した。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.22
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外壁に耐震スリットを新設する場合は、耐火材を挿入し、屋外側と屋内側の2か所をシーリング材で止水する（外部に面する部分のシーリングは公共建築改修工事標準仕様書 3章7節による＝同 8.25節）。
接着系アンカーの埋込み時に接着剤が孔口まであふれ出てこない場合は、充塡不足なので、直ちにアンカー筋を引き抜き、カプセルを追加して、接着剤があふれ出るように埋め込み直す。
ハンマードリルは打撃を伴うので騒音・振動が大きい。騒音・振動の対策が必要な場合は、ダイヤモンドコアドリルなど回転式の機械で穿孔する。
既存の梁の下端と増設壁の上端の取合い部に注入するグラウト材は、空気抜きを設け、梁下端より10cm程度高い位置の空気抜き管の先端からあふれ出ることで充塡を確かめる（型枠には注入孔と空気抜き孔を設ける＝公共建築改修工事標準仕様書 8.21.9）。
No.23各種改修工事（ルーフドレン周囲の保護コンクリートの撤去範囲・既存アスファルト防水層の処理・厚付け仕上塗材の下地調整・タイルの部分張替え）
各種改修工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1既存保護層を撤去せずに改修用ドレンを設けない防水改修工事において、既存ルーフドレンの周囲については、ルーフドレン端部から300mm程度の範囲の既存保護コンクリートを四角形に撤去し、既存アスファルト防水層の上に防水層を新設した。2既存保護層を撤去し、既存アスファルト防水層を残して行う防水改修工事において、新設する防水層の下地となる既存アスファルト防水層の処理については、既存防水層の損傷箇所、継目等の剥離箇所、浮き部分等を、切開し、バーナーで熱した後、溶融アスファルトを充填し、張り合わせた。3既存のコンクリート打放し仕上げ外壁を厚付け仕上塗材仕上げとする外壁改修工事において、コンクリート面の下地調整については、目違いをサンダー掛けで取り除く程度で十分であったので、下地調整塗材の塗付けを省略した。4既存の下地モルタルを撤去せずにタイルの部分的な張替えを行う外壁改修工事において、1か所当たりの張替え面積が0.25㎡以下の箇所については、張替え下地面とタイル裏面の両面にポリマーセメントモルタルを塗り付け、タイルを張り付けた後、タイルの目地詰めまで24時間以上の養生を行った。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.23
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平場の既存保護層を残し、改修用ドレンを設けない場合は、ルーフドレン端部から500mm程度まで既存の保護コンクリートなどを四角形に撤去する（公共建築改修工事標準仕様書 3.2.3）。300mm程度では足りない。
既存アスファルト防水層の損傷箇所、継目などのはく離箇所、浮き部分などは、切開し、バーナーで熱した後、溶融アスファルトを充塡して張り合わせる（公共建築改修工事標準仕様書 3.2.6）。
コンクリート打放し外壁の下地調整で、厚付け仕上塗材仕上げの場合は、下地調整塗材C−2の塗付けを省略する（公共建築改修工事標準仕様書 4.5.5）。目違いはサンダー掛けで取り除く。
既存の下地モルタルを撤去せずに、1か所0.25㎡程度以下を張り替える場合は、張替え下地面とタイル裏面の両面にポリマーセメントモルタルを塗り付けて張り、目地詰めは24時間以上養生してから行う（公共建築改修工事標準仕様書 4.4.7）。
No.24建築工事に関する用語（ミルシート・ブリーディング・チョーキング・ボイリング）
建築工事に関する用語とその説明の組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。
用語 説明 1. ミルシート 製鋼所で発行する、鋼材の化学成分、機械的性質などの試験結果が記されており、その材料がJIS等に適合していることを保証する規格品証明書 2. ブリーディング フレッシュコンクリート及びフレッシュモルタルにおいて、固体材料の沈降又は分離によって、練混ぜ水の一部が遊離して上昇する現象 3. チョーキング 塗膜が熱、紫外線、風雨などによって劣化し、塗膜の表面から粉化していく現象 4. ボイリング 掘削底面下方に被圧地下水を有する帯水層がある場合に、被圧地下水の圧力により掘削底面が持ち上がる現象 出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.24
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ミルシートは、製鋼所が発行する鋼材の規格品証明書（化学成分・機械的性質などの試験結果）。
ブリーディングは、固体の材料が沈み、練混ぜ水の一部が分かれて上に上がってくる現象。
チョーキングは、塗膜が熱・紫外線・風雨などで劣化し、表面が粉のようになる現象。
ボイリングは、砂質地盤で、上向きの水の流れ（浸透流）によって砂が沸き立つように噴き上がる現象。被圧地下水の圧力で掘削底面が持ち上がる現象は盤ぶくれ。
No.25工事請負契約・監理業務委託契約（不適当な者への措置の請求・契約不適合の追完請求・債務不履行による解除・協議事項の書面化）
建築物の工事請負契約又は監理業務委託契約に関する次の記述のうち、民間（七会）連合協定「工事請負契約約款」（令和5年（2023年）1月改正）又は四会連合協定「建築設計・監理等業務委託契約約款」（令和2年（2020年）4月改正）に照らして、最も不適当なものはどれか。
1工事請負契約において、発注者は、監理者の意見に基づいて、受注者の現場代理人、主任技術者、監理技術者、監理技術者補佐、専門技術者及び従業員並びに下請負者及びその作業員のうちに、工事の施工又は管理について著しく適当でないと認められる者があるときは、受注者に対して、その理由を明示した書面をもって、必要な措置をとることを求めることができる。2工事請負契約において、発注者は、引き渡された契約の目的物に契約不適合があるときは、監理者に対し、書面をもって、目的物の修補又は代替物の引渡しによる履行の追完を請求することができる。3監理業務委託契約において、委託者は、受託者に債務の不履行があった場合（委託者の責めに帰すべき事由によるときを除く。）には、原則として、受託者に書面をもって、委託者が相当の期間を定めてその履行の催告をし、その期間内に履行がないときは、この契約の全部又は一部を解除することができる。4監理業務委託契約において、委託者及び受託者は、受託者が監理業務を行うに当たり協議をもって決定した事項については、原則として、速やかに書面を作成し、記名・押印する。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験 学科Ⅴ（施工）」No.25
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発注者は、監理者の意見に基づいて、受注者の現場代理人・監理技術者・下請負者などのうち、施工や管理について著しく適当でない者がいるときは、理由を明示した書面で、受注者に必要な措置を求めることができる（民間（七会）連合協定 工事請負契約約款）。
引き渡された目的物に契約不適合があるときは、発注者は、受注者に対して書面で、目的物の修補や代替物の引渡しによる履行の追完を請求できる（民間（七会）連合協定 工事請負契約約款）。監理者に対して請求するのではない。
受託者に債務の不履行がある場合（委託者の責めに帰すべき事由によるときを除く）、委託者は相当の期間を定めて書面で履行を催告し、期間内に履行がなければ、契約の全部または一部を解除できる（四会連合協定 建築設計・監理等業務委託契約約款）。
委託者と受託者が協議して決めた事項は、原則として速やかに書面を作成し、記名・押印する（四会連合協定 建築設計・監理等業務委託契約約款）。
令和5年の合格基準点（学科の試験）
配点は各問題1点（学科Ⅰ・Ⅱは各20点、学科Ⅲ・Ⅳは各30点、学科Ⅴは25点、合計125点）で、各科目の基準点と総得点の基準点のすべてに達した人が合格です。
| 学科Ⅰ 計画 | 学科Ⅱ 環境・設備 | 学科Ⅲ 法規 | 学科Ⅳ 構造 | 学科Ⅴ 施工 | 総得点 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 合格基準点 | 11点 | 11点 | 16点 | 16点 | 13点 | 88点 |
※ 合格基準点は、各科目は過半の得点、総得点はおおむね90点程度を基本的な水準として想定し、令和5年は総じて難度が高かったことから、総得点の基準点が88点とされました。
出典：建築技術教育普及センター「令和5年一級建築士試験『学科の試験』の合格基準点等について」
令和5年の施工の基準点は13点（25点中）でした。施工は工事の数値（寸法・温度・日数など）が多く問われる科目なので、公共建築工事標準仕様書の数値と結びつけて、過去問で正誤の理由まで説明できるようにしておくと安心です。
ほかの年度・ほかの科目の過去問
この記事の問題文と図は、公益財団法人 建築技術教育普及センターが公表している令和5年 一級建築士試験（学科の試験）の問題から、著作権法第32条の引用として掲載しています。著作権は同センターにあります。
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