全20問の解答・解説
令和8年(2026年7月26日実施)の一級建築士試験 学科Ⅱ(環境・設備)の全20問を、選択肢ごとに正誤の理由を示して解説します。環境工学(熱・空気・光・音・色)と建築設備(空調・給排水・電気・防災)から出題されます。まず自分で解き、「解答・解説を見る」を開いて答え合わせをしてください。

令和8年 一級建築士試験(学科)の概要
問題文は、公益財団法人 建築技術教育普及センターが公表している令和8年一級建築士試験 学科Ⅱ(環境・設備)の試験問題から、解説に必要な範囲で引用しています(各問の枠の右下に出典)。正答は、同センターの合格基準点等(正答肢)と全問を照らし合わせています。
解説は、出題当時の法令・基準によります(法令がからむ問題は令和8年1月1日時点の法令)。その後の改正や基準の改定で答えが変わる問題には「🔶 現在の基準では」、言い方だけが変わった問題には「ℹ️ その後の改正」の枠を付けています。
分野ごとの問題一覧
環境・設備の20問は、毎年おおむね同じ順番で、分野ごとに出題されます。解きたい問題を押すと、その問題へ移動します。
🌡️ 環境工学の用語・温熱・換気・伝熱・防火(No.1〜No.5)
No.1環境工学の用語(clo値・ブーミング現象・照度均斉度・クロルピリホス)
環境工学における用語に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1clo(クロ)値とは、着衣による熱抵抗を表す指標であり、何も着ていないときで0clo、標準的なビジネススーツ姿で1clo程度となる。2ブーミング現象とは、音が周期的に反射を繰り返す現象であり、室内の天井面と床面とが平行で、両面を硬い反射材料で仕上げたときに生じやすい。3照度均斉度とは、照度の分布を表す指標であり、視作業面の最小照度を平均照度又は最大照度で除した値で表される。4クロルピリホスとは、主に防蟻剤として用いられる揮発性有機化合物であり、原則として、居室を有する建築物にこれを添加した建築材料を使用することはできない。出典:公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和8年一級建築士試験 学科Ⅱ(環境・設備)」No.1
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clo(クロ)値は着衣の熱抵抗を表す指標で、裸体が0clo、標準的なビジネススーツ姿が1clo程度。
天井と床のように平行で硬い面の間で、音が周期的に反射を繰り返す現象はフラッターエコー(鳴き竜)。ブーミング現象は、小さな室などで室の固有振動(定在波)により、特定の低い周波数の音が強く響いて聞こえる現象。
照度均斉度は照度の分布のむらを表す指標で、作業面の最小照度を平均照度(または最大照度)で割った値。1に近いほどむらが少ない。
クロルピリホスはシロアリ駆除剤(防蟻剤)に使われていた有機リン系の物質で、居室を有する建築物には、これを添加した建築材料を原則として使えない(建築基準法施行令 第20条の6。発散のおそれがないものとして大臣が定めたものを除く)。
建築基準法施行令 第20条の6(居室を有する建築物の建築材料にクロルピリホスを添加しない・添加した建築材料を使用しない)
No.2温熱環境(met・WBGT・PMV・SET*)
温熱環境に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1体表面積当たりの代謝量の基準となる1metは、睡眠時の代謝量に相当する。2WBGTによる暑熱環境の評価では、日射のある屋外と日射のない室内で異なる算定式を用いる。3予測平均温冷感申告(PMV)は、性別、年齢等の違いを考慮した個々人の温冷感の予測には不向きである。4標準新有効温度(SET*)は、空気温度、平均放射温度、相対湿度、気流速度、着衣量、代謝量から求められる。出典:公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和8年一級建築士試験 学科Ⅱ(環境・設備)」No.2
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1metは、椅子に座って安静にしているときの代謝量(体表面積1㎡当たり約58W)。睡眠時の代謝量は、これより小さい(0.7〜0.8met程度)。
WBGT(湿球黒球温度)は、日射のある屋外では湿球温度・黒球温度・乾球温度から、日射のない室内では湿球温度・黒球温度から求め、算定式が異なる。
PMV(予測平均温冷感申告)は、多数の人が感じる平均的な温冷感を予測する指標で、性別・年齢などによる個人差の予測には向かない。
SET*(標準新有効温度)は、空気温度・平均放射温度・相対湿度・気流速度の環境の4要素と、着衣量・代謝量の人の2要素から求める。
No.3二酸化炭素濃度を基準以下に保つ必要換気量(計算)
軽作業が行われている室内の定常状態における二酸化炭素濃度を、上限の基準である1,000ppm以下に保つために、最低限必要な外気の取入量として、最も適当な値は、次のうちどれか。ただし、一人当たりの二酸化炭素発生量は0.030㎥/(h・人)であり、発生した二酸化炭素は直ちに室全体に一様に拡散するものとする。また、外気の二酸化炭素濃度を400ppmとし、隙間風は考慮しないものとする。
118㎥/(h・人)220㎥/(h・人)342㎥/(h・人)450㎥/(h・人)出典:公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和8年一級建築士試験 学科Ⅱ(環境・設備)」No.3
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必要な外気の取入量は50㎥/(h・人)(選択肢4の計算)。18㎥/(h・人)では、室内の二酸化炭素濃度が1,000ppmを超えてしまう。
20㎥/(h・人)では足りない。必要換気量=発生量÷(室内の許容濃度−外気の濃度)で、50㎥/(h・人)になる。
42㎥/(h・人)では足りない。必要換気量=0.030÷(0.001−0.0004)=50㎥/(h・人)。
必要換気量=二酸化炭素の発生量÷(室内の許容濃度−外気の濃度)
・濃度の差:1,000ppm−400ppm=600ppm=0.0006
・必要換気量:0.030÷0.0006=50㎥/(h・人)
No.4外壁A・Bの内部の温度分布(熱貫流率・熱容量・熱伝導率・防湿層)
図は、冬期において、定常状態にある外壁A、Bの内部における温度分布を示したものである。次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。ただし、図中の外壁A、Bを構成する部材ア~エの各材料と厚さ、室内外の温度、対流、熱放射等の条件は、それぞれ同じものとする。
図を押すと大きく表示します 1AとBの熱貫流率は等しい。2イの熱容量が大きい場合、Bは、Aに比べて、暖房を開始してから設定温度に達するまでに時間を要する。3ウは、イに比べて、熱伝導率が大きい。4冬期における内部結露を防ぐための防湿層を設ける場合、A、Bともに、ウより室内側に設ける必要がある。出典:公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和8年一級建築士試験 学科Ⅱ(環境・設備)」No.4
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A と B は、同じ材料・同じ厚さの部材ア〜エの並び順が違うだけなので、熱抵抗の合計が同じで、熱貫流率は等しい。
B では、イが断熱材のウより室内側にある。イの熱容量が大きいと、暖房の熱がまずイを温めるのに使われるので、A に比べて設定温度に達するまでに時間がかかる。
定常状態では、どの層にも同じ量の熱が流れるので、温度の勾配が急な層ほど熱を通しにくい。図ではウの勾配がイより急なので、ウはイに比べて熱伝導率が小さい(ウが断熱材)。
冬期の内部結露を防ぐ防湿層は、断熱材(ウ)の室内側(高温・高湿の側)に設ける。A・B とも、ウより室内側に設ける。
No.5建築物の防火・防災(層間区画・一時待避空間・煙突効果・内装の不燃化)
建築物における防火・防災に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1高層建築物の上階への延焼防止のためには、層間区画を十分に確保する必要があり、ファサードデザインに応じてバルコニーや庇等により対応する方法がある。2超高層建築物や医療福祉施設では、災害時に速やかに外部まで避難することが困難な場合が想定されるので、避難経路の途中又は途中階に一時的に待避できる空間を確保することが望ましい。3地下階がない建築物において、竪穴区画内の温度が屋外より高くなる冬期には、火災階が下階であるほど、竪穴区画への煙の侵入量が減少する傾向にある。4天井、壁等の内装材料を不燃化することは、火災時にフラッシュオーバーに至るまでの時間を長くするための対策として有効である。出典:公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和8年一級建築士試験 学科Ⅱ(環境・設備)」No.5
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高層建築物では、外壁の開口部から上の階への延焼を防ぐため、層間の区画(スパンドレル)を確保し、バルコニーや庇で炎を外へ逃がす方法もある。
超高層建築物や医療福祉施設では、すぐに外まで避難するのが難しいので、避難経路の途中や途中階に、一時的に待避できる安全な空間を設けるのが望ましい。
冬期に竪穴区画の中が屋外より暖かいと煙突効果が働き、中性帯より下の階では竪穴区画の中が負圧になって、煙が竪穴区画に引き込まれる。火災階が下階であるほど、竪穴区画への煙の侵入量は増える傾向にある。
天井・壁の内装材料を不燃化すると、燃え広がりが遅くなり、フラッシュオーバーに至るまでの時間を長くできる(避難の時間を確保できる)。
💡 日照・採光・照明・色彩・音(No.6〜No.10)
No.6日照・日射・採光(ルーバー・縦長窓・天空日射量・昼光率)
日照・日射・採光に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1窓面における日照・日射の調整のために設けるルーバーは、一般に、南向き窓面には水平のものが、西向き窓面には垂直のものが有効である。2鉛直壁面の中心に設けられる同一面積の窓からの採光においては、横長窓より縦長窓のほうが、窓面の中心線上にある床面について、室の奥まで光が届く。3水平面天空日射量は、大気透過率が大きいほど、小さくなる。4昼光率は、窓外に見える建築物や樹木の有無にかかわらず、室中央では一定の値となる。出典:公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和8年一級建築士試験 学科Ⅱ(環境・設備)」No.6
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南の窓は太陽高度が高い時間に日射を受けるので水平ルーバー、西の窓は太陽高度が低い西日を受けるので垂直ルーバーが有効。
同じ面積の窓なら、縦長窓のほうが窓の上端が高くなるので、窓の中心線上の床面では、室の奥まで光が届く。
大気透過率が大きい(空気が澄んでいる)ほど、直達日射が増え、大気中で散乱される天空日射は小さくなる。
昼光率は、全天空照度に対する室内のある点の照度の割合で、窓の大きさ・位置のほか、窓の外に見える建築物や樹木(天空を遮るもの)によっても変わる。窓外の状況にかかわらず一定にはならない。
No.7照明(配光曲線・演色・明視の要件・照明率)
照明に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1配光曲線は、光源の各方向に対する輝度の分布を示すものである。2照明光の演色は、光源の分光分布による影響を受ける。3視対象を正確に認識するための明視要件の一つに、視対象と背景の輝度の対比を大きくすることがあげられる。4照明率は、光源から出た全光束のうち、視作業面に到達する光束の割合である。出典:公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和8年一級建築士試験 学科Ⅱ(環境・設備)」No.7
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配光曲線は、光源の各方向に対する光度の分布を示したもの。輝度の分布ではない。
演色(物の色の見え方)は、光源の分光分布(どの波長の光をどれだけ含むか)の影響を受ける。
視対象を正確に認識するための明視の要件(明るさ・対比・大きさ・時間など)の一つに、視対象と背景の輝度の対比を大きくすることがある。
照明率は、光源から出た全光束のうち、作業面に届く光束の割合。
No.8色彩(XYZ表色系・減法混色・マンセル表色系・暖色と寒色)
色彩に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1XYZ表色系は、加法混色の原理に基づいて色を体系化している混色系に分類される。2減法混色は、特定の波長の光を吸収する媒質を混ぜ合わせて別の色をつくることをいい、混ぜ合わせを増やすごとに黒に近づく。3マンセル表色系において、「5B 4/6」よりも「5B 6/4」と表される色のほうが明度は高い。4波長が短く赤みがかった色を暖色、波長が長く青みがかった色を寒色という。出典:公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和8年一級建築士試験 学科Ⅱ(環境・設備)」No.8
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XYZ表色系(CIE表色系)は、光の加法混色の原理に基づいて色を数値で表す混色系に分類される。
減法混色は、特定の波長の光を吸収する絵の具やフィルターを重ねて色をつくる方法で、混ぜるほど暗くなり黒に近づく。
マンセル表色系は「色相 明度/彩度」で表す。「5B 4/6」は明度4、「5B 6/4」は明度6なので、後者のほうが明度が高い。
赤みがかった色は波長が長い光、青みがかった色は波長が短い光の色。波長が長い赤系の色を暖色、波長が短い青系の色を寒色という。説明は波長の長短が逆。
No.9壁の吸音・遮音(多孔質材料の厚さ・板の背後の空気層・吸音率・遮音性能)
壁の吸音・遮音に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1剛壁に密着させて設置する多孔質吸音材料を厚くすると、吸音率の高い領域が低周波数域まで広がる。2せっこうボードを剛壁に取り付ける場合、せっこうボードの背後に空気層を設けると、低周波数域で吸音率が高くなる。3吸音率は、「壁の内部に吸収される音のエネルギー」と「壁を透過する音のエネルギー」の和を、「壁に入射する音のエネルギー」で除したものである。4壁の遮音性能は、壁の音響透過率の大小で決まり、一般に、遮音性能の高い壁は吸音性能も高くなる。出典:公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和8年一級建築士試験 学科Ⅱ(環境・設備)」No.9
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グラスウールなどの多孔質吸音材料は中・高音域をよく吸音し、厚くすると吸音率の高い範囲が低い周波数のほうへ広がる。
せっこうボードの背後に空気層を設けると、板と空気層が振動して音を吸う板振動型の吸音となり、低い周波数で吸音率が高くなる。
吸音率は、反射されなかった音(壁に吸収された音+壁を透過した音)のエネルギーを、壁に入射した音のエネルギーで割った値。
遮音性能は、音響透過率が小さいほど高い。遮音性能の高い重く緻密な壁(コンクリートなど)は、音をよく反射するので吸音性能は低いことが多い。遮音と吸音は別の性能で、遮音性能が高いからといって吸音性能も高くなるわけではない。
No.10音響(最適残響時間・マスキング・可聴周波数・音響インテンシティレベル)
音響に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1室の最適残響時間として推奨される値は、室の用途が同じであれば、一般に、室容積が大きくなるほど大きくなる。2聴覚のマスキング現象において、「マスクする音」と「マスクされる音」の周波数が異なる場合には、マスクする音より低い周波数の音のほうが高い周波数の音に比べてマスクされやすい。3人の可聴周波数の範囲はおよそ20Hzから20kHzであり、可聴域よりも高い周波数の音波を超音波という。4音響インテンシティレベルを50dB下げるためには、音響インテンシティを10−5倍にする。出典:公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和8年一級建築士試験 学科Ⅱ(環境・設備)」No.10
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最適残響時間は、同じ用途なら室容積が大きいほど長くなる。
マスキングは、ある音(マスクする音)のために別の音が聞こえにくくなる現象。マスクする音より高い周波数の音のほうが、低い周波数の音よりマスクされやすい。説明は逆。
人の可聴周波数はおよそ20Hz〜20kHzで、これより高い周波数の音波を超音波という(低いほうは超低周波音)。
レベルの差は 10log(インテンシティの比)dB。50dB下げるには、10log(比)=−50 より、比=10−5倍にする。
🌀 空気調和・換気設備(No.11〜No.13)
No.11空気調和設備の計画(放射冷却方式・パーソナル空調・壁吹出し空調・椅子吹出し空調)
空気調和設備の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1光学機器等の精密機器を製造する工場に、温度と湿度を常に一定に保持することができる放射冷却方式を採用した。2フリーアドレスを採用している事務室に、在席者に合わせて空調することができるパーソナル空調方式を採用した。3データセンターのサーバールームに、高密度な発熱を冷却することができる壁吹出し空調方式を採用した。4劇場のホールに、客席部分を効率よく空調することができる椅子吹出し空調方式を採用した。出典:公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和8年一級建築士試験 学科Ⅱ(環境・設備)」No.11
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放射冷暖房方式は、天井・床などの面の温度で室を冷やしたり暖めたりする方式で、湿度の調整はできない(除湿には別に空調機などが必要)。温度と湿度を常に一定に保つ必要がある精密機器の工場には、恒温恒湿の空調方式(空調機による温湿度の制御)が適する。
パーソナル空調は、席ごとなどに吹出口を設け、在席者に合わせて個別に空調できるので、フリーアドレスの事務室に適する。
データセンターのサーバールームは発熱密度が高い。壁面から大量の冷気を吹き出す壁吹出し空調方式は、高密度の発熱の冷却に用いられる。
劇場のホールでは、客席の椅子の下などから吹き出す椅子吹出し空調方式にすると、人のいる客席部分(居住域)を効率よく空調できる。
No.12空気調和・換気設備の略図(VAVの風量制御・冷温水コイル・加湿器・全熱交換器のバイパス)
図は、事務所ビルの事務室での空気調和・換気設備の略図である。この図における建築設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
図を押すと大きく表示します 1省エネルギー化を図るため、温度センサーT①で計測した温度が設定値となるように、VAVユニットの給気風量制御を行った。2事務室内の温度調整をするため、温度センサーT②で計測した温度が設定値となるように、冷温水コイルの流量制御を行った。3事務室内の湿度調整をするため、温湿度センサーTH①で計測した湿度が設定値となるように、加湿器の制御を行った。4全熱交換器を用いずに外気を直接利用するバイパス運転を行うため、温湿度センサーTH②と温湿度センサーTH③で計測した温度・湿度を用いて、ダンパー①とダンパー②の開閉制御を行った。出典:公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和8年一級建築士試験 学科Ⅱ(環境・設備)」No.12
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室内の温度センサーT①の温度が設定値になるように、VAVユニットで給気の風量を変える(変風量方式)と、負荷に応じて風量を減らせるので送風の動力を節約できる。
空調機の出口(給気)の温度センサーT②の温度が設定値になるように、冷温水コイルの流量を制御して、給気の温度を調整する。
還気の温湿度センサーTH①(室内の空気の状態を表す)の湿度が設定値になるように、加湿器を制御する。
全熱交換器を通さずに外気を直接使うバイパス運転(外気冷房など)にするかどうかは、外気(TH③)と室内からの還気(TH①)の温度・湿度(エンタルピー)を比べて判断する。TH②は全熱交換器を出た後の排気の状態で、比べる対象にならない。
No.13換気設備の計画(電化厨房・厨房の排気ダクト・階段室を通るダクト・局所排気)
換気設備の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1電化厨房機器は、換気設備の設置の義務はないが、不快感や結露発生を防止するために換気設備を設けた。2会議室の排気と会議室に隣接したコンロ設備を設けた厨房の排気は、排気のメインダクトを兼用した。3屋内避難階段の階段室を、やむを得ず通過する換気ダクトについては、耐火構造の壁で囲った。4熱・ガス及びじんあいの発生が多い実験室に、ドラフトチャンバーやフードによる局所排気設備を設けた。出典:公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和8年一級建築士試験 学科Ⅱ(環境・設備)」No.13
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火を使用する設備のない電化厨房には、建築基準法の火気使用室の換気設備(施行令 第20条の3)の義務はないが、調理の熱・湿気・臭いによる不快感や結露を防ぐため、換気設備を設けるのが望ましい。
コンロのある厨房の排気は、廃ガスや油煙・臭いを含み、火災のときに火や煙がダクトを通って広がるおそれもある。厨房の排気はほかの室の排気と兼用せず、単独の系統とする(施行令 第20条の3第2項第三号は、排気筒などが廃ガスを他の室に漏らさない構造であることを求めている)。
屋内の避難階段の階段室は、避難の安全のため耐火構造の壁で囲む。やむを得ず換気ダクトが階段室を通る場合は、ダクトを耐火構造の壁で囲って、階段室の安全を保つ。
熱・ガス・じんあいが多く出る実験室では、発生源の近くで吸い込むドラフトチャンバーやフードによる局所排気設備を設ける。
建築基準法施行令 第20条の3第2項第三号(火を使用する設備を設けた室の排気口・排気筒は、廃ガスを他の室に漏らさない構造)
🚰 給排水・照明計画・電気設備(No.14〜No.17)
No.14給水設備(受水槽のボルト・オーバーフロー管・緊急遮断弁・バキュームブレーカー)
給水設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1FRP製の受水槽内部の気相部(水面上部)は、揮発した塩素の影響で組立ボルト・ナットが錆びやすいので、耐食性の高い樹脂被覆ボルト・ナットを使用した。2受水槽のオーバーフロー管及び水抜き管において、虫の侵入及び臭気の逆流を防ぐため、トラップを設けて排水管に直接接続した。3災害応急対策活動に必要な施設において、地震災害時に使用できる給水を確保するため、受水槽に地震の感知により作動する緊急遮断弁を設けた。4大便器洗浄弁には、逆サイホン作用による汚物の給水管への逆流を防ぐため、バキュームブレーカーを設けた。出典:公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和8年一級建築士試験 学科Ⅱ(環境・設備)」No.14
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FRP製の受水槽の内部の水面より上の部分(気相部)では、水から揮発した塩素でボルト・ナットが錆びやすいので、樹脂被覆のものなど耐食性の高いものを使う。
受水槽のオーバーフロー管や水抜き管を排水管に直接つなぐと、排水が逆流して飲み水を汚すおそれがある。これらは排水管に直接接続せず、排水口空間をとった間接排水とし、管の端には虫の侵入を防ぐ防虫網を設ける。
災害応急対策の施設では、地震で配管が壊れて受水槽の水が流れ出ないよう、地震を感知して自動で閉じる緊急遮断弁を設け、飲み水を確保する。
大便器の洗浄弁には、給水管の圧力が下がったときに汚水が吸い込まれる逆サイホン作用を防ぐため、バキュームブレーカー(大気圧式など)を設ける。
No.15排水設備等(グリース阻集器・ディスポーザー排水処理システム・伸頂通気管・雨水排水管)
排水設備等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1営業用厨房の排水設備において、グリース阻集器への流入管には、一般に、トラップを設けない。2ディスポーザー排水処理システムは、ディスポーザー、排水管、排水処理装置により構成され、一般に、排水中のBOD等を基準値以下にして、下水道に放流する。3伸頂通気方式の排水通気管において、通気流速を高めるために、伸頂通気管の口径を排水立て管の口径よりも小さくする。4雨水排水管の管径は、その雨水排水管が受け持つ屋根面積(水平投影面積)から算出するが、壁面に吹き付ける雨水を壁面の下部の屋根面に合流させる場合には、壁面積の50%を屋根面積に加算する。出典:公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和8年一級建築士試験 学科Ⅱ(環境・設備)」No.15
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グリース阻集器はそれ自体がトラップの機能をもつので、流入管にさらにトラップを設けると二重トラップになる。流入管には一般にトラップを設けない。
ディスポーザー排水処理システムは、ディスポーザー・専用の排水管・排水処理装置からなり、生ごみを含む排水を処理して、BODなどを基準値以下にしてから下水道に流す。
伸頂通気方式では、伸頂通気管が排水立て管の空気の通り道になる。伸頂通気管の管径は、排水立て管の管径より小さくしない(細くすると空気が十分に流れず、トラップの封水が破られやすくなる)。
雨水排水管の管径は、受け持つ屋根面積(水平投影面積)から求める。壁面に吹き付ける雨水を下の屋根に流す場合は、壁面積の50%を屋根面積に加えて計算する。
No.16照明計画(配光と照明率・室内反射率・明るさ検知制御・保守率)
照明計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1器具効率が同じ直接照明型の照明器具において、配光の広がりが大きいほど照明率は高くなる。2室の形状を示す室指数と照明器具が同じであれば、室内反射率が高いほど照明率は高くなる。3明るさ検知制御は、昼光による室内照度確保を活用した照明制御手法であり、開口率(床面積に対する窓面積)が大きいほど、人工照明の調光率(出力)を下げることができる。4光束維持率が同じ照明器具において、照明器具が汚れにくいほど保守率は高くなる。出典:公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和8年一級建築士試験 学科Ⅱ(環境・設備)」No.16
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直接照明型の器具で、配光の広がりが大きいほど、光が壁に当たって吸収される割合が増えるので、照明率は低くなる。配光が下向きに集まっている(狭い)ほど、作業面に届く光が多く、照明率は高い。
室指数(室の形)と照明器具が同じなら、天井・壁・床の反射率が高いほど、反射した光も作業面に届くので照明率は高くなる。
明るさ検知制御は、窓からの昼光で得られる照度を利用して、照明の出力を下げる制御。窓が大きい(開口率が大きい)ほど昼光が多く入り、調光率(出力)を下げられる。
保守率は、光源の光束の低下(光束維持率)と、器具の汚れによる低下を見込んだ係数。光束維持率が同じなら、汚れにくい器具ほど保守率は高い。
No.17電気設備(アクティブフィルタ・燃料電池の非常電源・雷保護の引下げ導線・風力発電の系統連系)
電気設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1インバータ機器から発生する高調波電流を抑制するために、アクティブフィルタを設置する。2燃料電池設備は、消防法の規定に適合する場合、屋内消火栓設備の非常電源として用いることができる。3鉄骨造の建築物における雷保護システムの引き下げ導線は、地上部の構造体の鉄骨を利用することができる。4風力発電の系統連系において、AC(交流)リンク方式は、DC(直流)リンク方式に比べて出力変動の影響を受けにくく、安定供給が可能な電力として系統に連系できる。出典:公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和8年一級建築士試験 学科Ⅱ(環境・設備)」No.17
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アクティブフィルタは、インバータ機器などが出す高調波電流と逆の電流を流して打ち消し、高調波を抑える装置。
燃料電池設備は、消防法の基準に適合すれば、屋内消火栓設備の非常電源として使える(消防法施行規則 第12条第1項第四号)。
鉄骨造の建築物では、構造体の鉄骨を雷保護システムの引下げ導線として利用できる(JIS A 4201 の構造体利用)。
風力発電のDC(直流)リンク方式は、発電した電力をいったん直流にしてからインバータで交流に変えて系統につなぐので、風速による出力変動の影響を受けにくい。発電機を直接系統につなぐAC(交流)リンク方式のほうが、出力変動の影響を受けやすい。説明は逆。
消防法施行規則 第12条第1項第四号(屋内消火栓設備の非常電源は、非常電源専用受電設備・自家発電設備・蓄電池設備または燃料電池設備)
🔥 防災設備・建築設備・省エネルギー(No.18〜No.20)
No.18防災設備(排煙機の能力・排煙ダクト・屋外消火栓の配置・補助散水栓の配置)
防災設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1複数の防煙区画を対象とする排煙ファンの容量を、最大防煙区画の必要排煙量の2倍以上、かつ、120㎥/min以上とした。2厚さ1.6mmの鉄板ダクトに厚さ25mmのロックウール(密度120kg/㎥)を被覆した耐火仕様ダクトを、排煙ダクトに使用した。3屋外消火栓を、建築物の各部分が屋外消火栓を中心とした半径50mの円で包含できるように配置した。4補助散水栓を、スプリンクラー設備で警戒しない部分が補助散水栓を中心とした半径15mの円で包含できるように配置した。出典:公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和8年一級建築士試験 学科Ⅱ(環境・設備)」No.18
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2以上の防煙区画を受け持つ排煙機は、毎分120㎥以上で、かつ、最大の防煙区画の床面積1㎡につき毎分2㎥以上の能力とする(建築基準法施行令 第126条の3第1項第九号)。必要排煙量(1㎡につき1㎥)の2倍以上、かつ、120㎥/min以上とするのは適当。
排煙ダクトは高温の煙が通るので、鋼板のダクトをロックウールなどの断熱材で被覆して、まわりへの熱の影響を抑える(公共建築工事標準仕様書〔機械設備工事編〕も、排煙ダクトは亜鉛鉄板製又は1.5mm以上の鋼板製とし、保温の厚さなどは特記によるとしている)。厚さ1.6mmの鉄板に厚さ25mmのロックウールを被覆したダクトを排煙ダクトに使うのは適当。
屋外消火栓は、建築物の各部分から一つのホース接続口までの水平距離が40m以下となるように設ける(消防法施行令 第19条第3項第一号)。半径50mの円では足りない。
補助散水栓は、スプリンクラーヘッドで警戒しない部分の各部分から、一つのホース接続口までの水平距離が15m以下となるように設ける(消防法施行規則 第13条の6第4項第一号)。
建築基準法施行令 第126条の3第1項第九号(排煙機は毎分120㎥以上、かつ、2以上の防煙区画に係るものは最大の防煙区画の床面積1㎡につき2㎥以上)、消防法施行令 第19条第3項第一号(屋外消火栓は、建築物の各部分から一のホース接続口までの水平距離40m以下)、消防法施行規則 第13条の6第4項第一号(補助散水栓は水平距離15m以下)
No.19建築設備(リバースリターン方式・免震建築物のエレベーター・非常用エレベーター・配管の耐震支持)
建築設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1リバースリターン方式は、往き管と還り管の流量が等しい循環配管系には適しているが、給湯管と返湯管で流量が大きく異なる場合には適さない。2基礎免震構造の事務所ビルに設置するエレベーターの設計用水平震度は、建築物の高さが高くなるほど、大きい値を採用する。3非常用エレベーターには、火災時に籠の戸を開いたまま、籠を昇降させることができる装置を設けなければならない。4横引き配管等の耐震支持の適用に際し、配管、ダクト、電気配線、ケーブルラックの末端付近では、原則として、耐震クラスによらず、耐震支持を設ける。出典:公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和8年一級建築士試験 学科Ⅱ(環境・設備)」No.19
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リバースリターン方式は、各機器までの往き管と還り管の長さの合計をそろえて流量を均等にする方式。往きと還りで流量がほぼ同じ冷温水などの循環配管に適し、給湯管と返湯管のように流量が大きく違う場合には適さない。
基礎免震構造では、免震層が地震の揺れを吸収するので、上部の建物は全体がゆっくり、ほぼ一様に揺れ、上の階ほど揺れが大きくなる通常の耐震構造の建物とは違う。エレベーターの設計用水平標準震度は、建物の高さに関係なくすべての階で同じ値を使い、高さが高くなるほど大きくするものではない(令和5年 No.19 選択肢2 も同じ内容が「適当」)。
非常用エレベーターには、火災時に消防隊が使えるよう、籠の戸を開いたまま籠を昇降させることができる装置を設ける(建築基準法施行令 第129条の13の3第9項)。
横引き配管などの耐震支持では、配管・ダクト・電気配線・ケーブルラックの末端付近は、揺れが大きくなりやすいので、耐震クラスにかかわらず原則として耐震支持を設ける(建築設備耐震設計・施工指針)。
建築基準法施行令 第129条の13の3第9項(非常用エレベーターには、籠の戸を開いたまま籠を昇降させることができる装置を設ける)
No.20環境・設備(コミッショニング・BELS・ZEB Ready・ESG不動産投資)
環境・設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1新築建物のコミッショニングとは、発注者の要求事項を明確にし、その要求に基づいて設計・施工等が適切に実施されていることを検証し、その過程を文書化するプロセスである。2建築物省エネルギー性能表示制度(BELS)における星マークは、BEIの値が小さいほど星の数が増える。3我が国における「ZEB Ready」とは、再生可能エネルギーによる削減分を含めて、基準となる一次エネルギー消費量から50%以上のエネルギー消費量の削減を達成した建築物と定義されている。4ESG不動産投資とは、環境・社会・ガバナンスの観点を不動産の開発・運用・投資に組み込むことで、建築物の省エネルギー性能等の向上を促進し、中長期的な資産価値の向上を目指す投資の枠組みのことである。出典:公益財団法人 建築技術教育普及センター「令和8年一級建築士試験 学科Ⅱ(環境・設備)」No.20
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コミッショニング(性能検証)は、発注者の要求事項を明らかにし、設計・施工・引渡しなどがその要求どおりに行われているかを検証して、その過程を文書に残すこと。
BELS(建築物省エネルギー性能表示制度)では、BEI(設計の一次エネルギー消費量÷基準の一次エネルギー消費量)が小さいほど省エネ性能が高く、星の数が増える。
「ZEB Ready」は、再生可能エネルギーを除いて(省エネだけで)、基準の一次エネルギー消費量から50%以上を削減した建築物。再生可能エネルギーを含めて削減量を数えるのは、ZEB・Nearly ZEB の区分(再エネを含めて100%以上・75%以上の削減)。
ESG不動産投資は、環境(Environment)・社会(Social)・ガバナンス(Governance)の観点を不動産の開発・運用・投資に組み込み、省エネ性能などを高めて、中長期的な資産価値の向上を目指す投資の考え方。
令和8年の合格基準点(学科の試験)
配点は各問題1点(学科Ⅰ・Ⅱは各20点、学科Ⅲ・Ⅳは各30点、学科Ⅴは25点、合計125点)で、各科目の基準点と総得点の基準点のすべてに達した人が合格です。
| 学科Ⅰ 計画 | 学科Ⅱ 環境・設備 | 学科Ⅲ 法規 | 学科Ⅳ 構造 | 学科Ⅴ 施工 | 総得点 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 合格基準点 | 11点 | 11点 | 16点 | 16点 | 13点 | 94点 |
※ 合格基準点は、各科目は過半の得点、総得点はおおむね90点程度を基本的な水準として想定し、令和8年は総じて難度が低かったことから、総得点の基準点が94点とされました。
出典:建築技術教育普及センター「令和8年一級建築士試験『学科の試験』の合格基準点等について」
令和8年の環境・設備の基準点は11点(20点中)でした。環境・設備は計算問題もある科目で、20問と問題数が少ないぶん1問の重みが大きいので、用語と式の意味を過去問で正誤の理由まで説明できるようにしておくと安心です。
ほかの年度・ほかの科目の過去問
この記事の問題文と図は、公益財団法人 建築技術教育普及センターが公表している令和8年 一級建築士試験(学科の試験)の問題から、著作権法第32条の引用として掲載しています。著作権は同センターにあります。
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