【過去問題】令和元年 二級建築士 建築施工 全25問【解答・解説付】※完全無料

ダミーは、作業の前後関係だけを表す点線の矢印で、ネットワーク手法の用語。

アクティビティ（作業）は、矢線（アロー）で表す作業で、ネットワーク手法の用語。

フリーフロートは、後続の作業の最早開始時刻に影響しない範囲で使える余裕時間で、ネットワーク手法の用語。

クリティカルパスは、開始から終了までの経路のうち最も長い（余裕のない）経路で、ネットワーク手法の用語。

作業床の床材と建地との隙間は、12cm未満とする（労働安全衛生規則第563条第1項第二号ハ）。10cmは満たしている。

高さ8m以上の登り桟橋には、7m以内ごとに踊場を設ける（労働安全衛生規則第552条第1項第六号）。高さ3mごとは満たしている。

高さ2m以上の箇所の作業は、強風・大雨・大雪などの悪天候で危険が予想されるときは行わない（労働安全衛生規則第522条）。

3m以上の高所から物体を投下するときは、投下設備を設け、監視人を置くなどの措置をとる（労働安全衛生規則第536条）。

砂利の保管場所は、泥などで汚れないよう周りの地盤より高くし、水が抜けるよう水勾配を付ける。

シーリング材は、高温多湿・凍結を避け、直射日光や雨露の当たらない場所に密封して保管する。

型枠先付け工法のタイルユニットや副資材は、直射日光や雨による劣化を防ぐため、シートで養生して保管する（平成28年版の公共建築工事標準仕様書 11.4.4 も、タイル・タイルユニット等は雨水・湿気等を受けないように保管するとしていた）。

押出成形セメント板は、屋内の平坦で乾燥した場所に、台木を使って積み重ねて保管する。積置きの高さは1.0m程度までとする。

現場事務所から出る書類（紙くず）は、工作物の新築・改築・除去に伴って生じたものではないので、一般廃棄物（廃棄物処理法施行令第2条第一号）。

建築物の新築に伴って生じた壁紙くずは、紙製なら建設業に係る紙くず、ビニル製なら廃プラスチック類で、いずれも産業廃棄物（同法施行令第2条第一号ほか）。

建築物の解体に伴って生じた木くずは、建設業に係る木くずとして産業廃棄物（同法施行令第2条第二号）。

公式の正答では正しいとされている。砒素（ひ素）などの有害物質を含む汚泥は、特定有害産業廃棄物として特別管理産業廃棄物に区分される（同法施行令第2条の4第五号）。

木造以外で2階以上の建築物の工事では、高さ1.8m以上の仮囲いを設ける（建築基準法施行令第136条の2の20）。3.0mは満たしている。

工事用シートは、足場に垂直方向5.5m以下ごとに水平材を設け、隙間やたるみがないよう緊結材で足場に緊結する。

ブラケット一側足場は、高さ15m以下の足場に使える。木造2階建てで高さ7mの足場には適している。

移動式クレーンと配電線の離隔距離は、低圧（600V以下）で1.0m以上が目安。200Vで2.0mは満たしている。

布基礎の天端ならしは、遣方から陸墨を出し、セメント1：砂3のモルタルを水平に塗り付ける。

床下の防湿のため、床下の地面を盛土して突き固めた後、全面に厚さ60mm以上のコンクリートを打ち込む。

べた基礎の立上りの地面からの高さは、告示では30cm以上で、一般的には400mm以上とする。官庁施設の木造計画・設計基準の資料（令和7年改定）3.2.3.4 も、雨水の跳ね返りなどへの対策として、周囲の地面から木材まで40cm以上の高さを確保するとしている。

径12mmのアンカーボルトのコンクリートへの埋込み長さは、250mm以上とする。

砂地業に使う砂は、シルト・有機物などの混ざらない、締固めに適した山砂・川砂・砕砂とする（公共建築工事標準仕様書 4.6.2）。

捨てコンクリートは、基礎の墨出しをし、配筋・型枠の建込みを正確に行うために打つ。

試験杭は本杭に先立って施工し、その結果で本杭の管理基準などを定める（公共建築工事標準仕様書 4.2.2）。試験杭は本杭と同じ設備で施工するので、強度に問題がなければ本杭として使う。

やっとこ（やっとこ杭・ヤットコ）は、杭の頭を作業地盤面より下まで打ち込むときに、杭の上に継ぎ足して使う補助具。

外壁の水平打継ぎは、雨水が入らないよう、打継ぎ面に外側下がりの勾配を付ける（または止水板を入れる）。

直接土に接する柱・梁・壁・スラブの最小かぶり厚さは40mm（公共建築工事標準仕様書 表5.3.6）。設計かぶり厚さ（加工に用いるかぶり厚さ）は、これに10mmを加えた50mm（同 5.3.5）。

柱にコンクリートを高い所から直接落とすと分離するので、スラブや梁でいったん受けてから、柱の各面の方向から流し込む。

梁は、壁・柱のコンクリートの沈みが落ち着いた後に打ち込む（公共建築工事標準仕様書 6.6.3）。

強度試験は、打込み日ごと、打込み工区ごと、かつ、150㎥以下にほぼ均等に分割した単位ごとに行う（公共建築工事標準仕様書 表6.9.2）。

普通ポルトランドセメントの湿潤養生の期間は5日以上（公共建築工事標準仕様書 表6.7.1）。計画供用期間の級が短期・標準の場合。

有害なひび割れ・たわみの有無は、支保工を取り外した後に確認する。

構造体コンクリート強度の判定用の供試体は、適切な間隔をあけた3台の運搬車から1個ずつ、合計3個つくる（公共建築工事標準仕様書 表6.9.2）。

地盤の上に支柱を立てるときは、沈下しないよう地盤を締め固め、支柱の下に剛性のある敷板を敷く。

はく離剤は、せき板とコンクリートとの付着を減らし、脱型を容易にするために塗る。はく離剤は、コンクリート面に悪影響を及ぼさないものとする（公共建築工事標準仕様書 6.8.2）。

せき板・支保工・締付け金物などの品質の確認は、搬入時と、型枠の組立て中に随時行う。

梁下の支柱は、圧縮強度が設計基準強度以上で、構造計算で安全が確かめられれば、材齢にかかわらず取り外せる（公共建築工事標準仕様書 表6.8.3）。

柱の四隅にある主筋の重ね継手と、最上階の柱頭の鉄筋の末端部にはフックを付ける（公共建築工事標準仕様書 5.3.2）。

鉄筋の加工寸法の検査は、加工種別ごとに、搬入時の最初の一組について行う。

梁のスペーサーは、特記がなければ、間隔1.5m程度とし、端部は1.5m以内に配置する（出題当時の JASS 5 の目安）。2022年改定の JASS 5 では端部0.5m程度とされ、令和5年 No.8 はこの値（間隔1.5m程度・端部0.5m程度）で出題されている。

圧接部のふくらみの直径や長さが規定値に満たない場合は、再加熱・加圧して修正する（公共建築工事標準仕様書 5.4.11）。

吸湿した溶接棒は欠陥の原因になるので使わない（公共建築工事標準仕様書 7.6.4）。吸湿の疑いがあるものは、再乾燥させてから使う。

溶接部に割れがある場合は、溶接金属を全長にわたって除去し、再溶接する（公共建築工事標準仕様書 7.6.13）。

スタッド溶接の溶接面に錆などがある場合は、スタッド軸径の2倍以上の範囲を丁寧に除去する（公共建築工事標準仕様書 7.7.4）。

打撃曲げ試験で15°まで曲げ、欠陥のなかったスタッドは、そのまま使用する（公共建築工事標準仕様書 7.7.6）。

高力ボルト摩擦接合部の摩擦面は、すべり係数を確保するため、錆止め塗装をしない（公共建築工事標準仕様書 7.8.2・7.4.2）。

ナット回転法の本締めは、一次締付け完了後を起点として、ナットを120°（M12は60°）回転させる（公共建築工事標準仕様書 7.4.7）。

ボルト頭部またはナットと接合部材の面が1/20以上傾斜している場合は、勾配座金を使う（公共建築工事標準仕様書 7.4.6）。

1群のボルトの締付けは、群の中央から周辺に向かう順序で行う（公共建築工事標準仕様書 7.4.7）。

充塡コンクリートの打止め（打継ぎ）位置は、ブロックの上端から5cm程度下がった位置とする（公共建築工事標準仕様書 8.2.8）。打継ぎがブロックの目地と重ならないようにするため。

壁横筋は、壁端部の縦筋に180°フックでかぎ掛けとする（公共建築工事標準仕様書 8.2.5）。

押出成形セメント板の目地幅は、長辺8mm以上、短辺15mm以上（公共建築工事標準仕様書 8.5.3）。

横張り工法の取付け金物は、パネルの左右端部に、スライドできるように取り付ける（公共建築工事標準仕様書 表8.5.1）。

木造2階建ての通し柱（隅柱）には、120mm角程度の断面の材を使う。ベイヒは土台・柱に使える樹種。

大引の間隔が910mm程度なら、根太は45mm×45mm程度以上とする。60mm×60mmは十分な寸法。

構造用合板の面材耐力壁は、N50の釘を150mm以下の間隔で留め付ける。厚さ9mm・150mm間隔は適当。

棟木の継手は、小屋束の位置ではなく、小屋束から持ち出した位置に設ける。

ホールダウン金物は、柱を基礎（アンカーボルト）や横架材に緊結し、柱が引き抜かれるのを防ぐ。柱へは六角ボルトなどで留め付ける。

耐力壁でない軸組の管柱と胴差の仕口は、短ほぞ差しとし、かど金物を当てて釘打ちとする。

筋かいと間柱が交わる所は、筋かいを欠き込まず、間柱の方を筋かいの厚さだけ欠き取る（公共建築木造工事標準仕様書 5.6.9）。筋かいを欠くと耐力が落ちる。

小屋梁と軒桁の仕口は、かぶと蟻掛けとし、羽子板ボルトで緊結する。

ボンドブレーカーは、シーリング材が目地底に接着しない（三面接着を防ぐ）ように張る、シーリング材と接着しないテープ。

充塡箇所以外に付いたシーリング材は直ちに取り除くが、シリコーン系は、拭き取ると汚れが広がるので硬化後に取り除く（公共建築工事標準仕様書 9.7.4）。

折板葺のタイトフレームと下地材の接合は隅肉溶接とし、溶接後はスラグを除去して錆止め塗料を塗る。

屋根用化粧スレートは、1枚ごとに専用の釘で野地板に留め付ける。

せっこうプラスターは、上塗りには加水後1.5時間以上経過したものを使わない（公共建築工事標準仕様書 15.8.5）。1時間以内は満たしている。

セルフレベリング材の硬化後、打継ぎ部の段差や気泡跡の周りの突起は、サンダーで削り取る。

改良圧着張りは、下地面とタイル裏面の双方に張付けモルタルを塗って張る。

床の石張りの敷きモルタルの調合は、容積比でセメント1：砂4（公共建築工事標準仕様書 表10.2.5）。

鉄鋼面の合成樹脂調合ペイントの上塗りは、はけ塗り・ローラーブラシ塗りのほか、エアレススプレーによる吹付け塗りとしてよい。

オイルステインの色の濃さの調整は、所定のシンナーで薄めて行う。

ローラーブラシ塗りでは、隅・ちり回りなどは、小ばけや専用ローラーで先に塗っておく（公共建築工事標準仕様書 18.1.4）。

パテかいは、一度に厚く塗るとひび割れややせの原因になるので、木べらで数回に分けて行う。

木製建具用丁番の枚数は、建具の高さが2,000mm未満で2枚、2,000mm以上2,400mm以下で3枚（公共建築工事標準仕様書 表16.8.4）。高さ2.0mで3枚は適当。

外部に面する複層ガラスなどを受ける下端のガラス溝には、径6mm以上の水抜き孔を2か所以上設ける（公共建築工事標準仕様書 16.14.3）。

洗面所など湿気や水の影響を受けやすい所のビニル床シートには、エポキシ樹脂系またはウレタン樹脂系の接着剤を使う（公共建築工事標準仕様書 表19.2.1）。

フローリングは、室の中心から割付けを行い、壁際で寸法を調整する。

排気ダクトは、雨水や結露水が室内に入らないよう、住戸外に向かって先下がり勾配で取り付ける。

給湯管には、耐熱性のある架橋ポリエチレン管などを使う。

上向き給水管方式では、空気が抜けるように、横走り管を先上がりの均一な勾配で配管する。

金属板張りの外壁に照明器具を付けるときは、漏電による感電・火災を防ぐため、器具の金属部分や取付金具を金属板と絶縁して取り付ける。

欠損部の周りのモルタルの浮きは、ダイヤモンドカッターなどで健全部と縁を切って、損傷が広がらないようにはつり取る（公共建築改修工事標準仕様書 4.4.3）。

既存の露出アスファルト防水層を撤去せず、その上に合成高分子系ルーフィングシートを施工する改修工法（S4S工法など）がある（公共建築改修工事標準仕様書 表3.1.1）。

ビニル床シートを張る前に、モルタル下地の乾燥の程度を、高周波式水分計などで確かめる。

天井のふところが1.5m以上の場合は、吊りボルトの水平補強・斜め補強を行う（公共建築改修工事標準仕様書 6.6.4）。

親杭横矢板工法は止水性がないので、地下水位が床付け面より低い場合に使える。

プレボーリング根固め工法は、あらかじめ掘削した孔に既製コンクリート杭を入れ、杭の先端を根固め液で支持地盤に定着させる工法。

あと詰め中心塗り工法は、ベースプレートの中央下部に硬練りモルタルを所定の高さに塗っておき、柱を建てた後に周囲から無収縮モルタルを圧入する工法（公共建築工事標準仕様書 表7.10.2のＡ種）。全面を平滑に仕上げるのが難しい場合に使う。

密着張り（ヴィブラート工法）は、外装の小口以上二丁掛け以下のタイルに使える工法（公共建築工事標準仕様書 表11.2.3）。

設計数量は、設計図書に記載された個数や設計寸法から求めた長さ・面積・体積などの数量（公共建築数量積算基準）。

所要数量は、定尺寸法による切り無駄や、施工上やむを得ない損耗を含んだ数量（同）。

計画数量は、設計図書に基づく施工計画（根切りの余幅や足場の計画など）により求めた数量（同）。

共通仮設は、複数の工事種目に共通して使う仮設（仮囲い・現場事務所など）。

部分使用について契約書・設計図書に定めがない場合、発注者は、監理者の技術的審査と受注者との事前協議を経たうえで、受注者の書面による同意を得なければならない（約款 第26条）。

発注者は、必要があると認めるときは、書面で受注者に通知して、工事を中止し、または契約を解除できる（約款 第34条第1項）。

受注者が正当な理由なく着手期日を過ぎても工事に着手しないときは、発注者は、工事の中止・契約の解除ができ、受注者に損害の賠償を請求できる（約款 第34条第2項）。

受注者は、工事の追加・変更などがあるときは、理由を明示して、必要な工期の延長を請求できる（約款 第31条第5項）。