全25問の解答・解説
平成30年（2018年7月1日実施）の二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）全25問を、選択肢ごとに正誤の理由を示して解説します。施工計画と法令・躯体工事・仕上げ工事・積算と契約などの分野から出題されます。まず自分で解き、「解答・解説を見る」を開いて答え合わせをしてください。
平成30年 二級建築士試験（学科）の概要
問題文は、公益財団法人 建築技術教育普及センターが公表している平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）の試験問題から、解説に必要な範囲で引用しています（各問の枠の右下に出典）。正答は、同センターの合格基準点等（正答肢）と全問を照らし合わせています。
解説は、出題当時の法令・基準によります（法令がからむ問題は平成30年1月1日時点の法令）。その後の改正や基準の改定で答えが変わる問題には「🔶 現在の基準では」、言い方だけが変わった問題には「ℹ️ その後の改正」の枠を付けています。
分野ごとの問題一覧
施工の25問は、毎年ほぼ同じ順番で、分野ごとに出題されます。解きたい問題を押すと、その問題へ移動します。
📋 施工計画・法令（No.1〜No.5）
No.1施工計画（総合施工計画書・重要な工事部分の施工計画書・基本工程表・専門工事業者の選定・品質計画）
施工計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1総合施工計画書には、工事期間中における工事敷地内の仮設資材や工事用機械の配置を示し、道路や近隣との取合いについても表示した。2工事の内容及び品質に多大な影響を及ぼすと考えられる工事部分については、監理者と協議したうえで、その工事部分の施工計画書を作成した。3基本工程表を作成するに当たって、施工計画書、製作図及び施工図の作成並びに承諾の時期を考慮した。4設計図書に選ぶべき専門工事業者の候補が記載されていたが、工事の内容・品質を達成し得ると考えられたので、候補として記載されていない専門工事業者を、施工者の責任で選定した。5工種別の施工計画書における品質計画は、使用する材料、仕上り状態及び機能・性能を定めた基本要求品質を満たすように作成した。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.1
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総合施工計画書には、工事期間中の仮設資材や工事用機械の配置、道路や近隣との取合いなど、工事全体の計画を示す。
品質に大きな影響を及ぼす工事部分は、監理者と協議したうえで、その部分の施工計画書（工種別施工計画書）を作成する。
基本工程表は、施工計画書・製作図・施工図の作成と承諾の時期も考えて作成する。
設計図書に専門工事業者の候補が記載されている場合は、その候補の中から選定する。候補以外の業者を選ぶ場合は、品質を確保できることを示して監理者と協議する。施工者の判断だけで候補以外を選ぶのは不適当。
品質計画は、設計図書で要求された品質を満たすために、使用予定の材料、仕上げの程度、性能、精度等の目標などを具体化するもの（公共建築工事標準仕様書 1.1.2）。工種別施工計画書の品質計画は、材料・仕上り状態・機能・性能などの基本要求品質を満たすように作成する。
No.2申請書・届と提出先（完了検査・特殊車両通行・特定建設作業・建築工事届・クレーン設置届）
建築工事に関する申請書・届とその提出先との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。
1完了検査申請書建築主事2特殊車両通行許可申請書道路管理者3特定建設作業実施届出書市町村長4建築工事届都道府県知事5クレーン設置届警察署長出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.2
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完了検査の申請先は、建築主事（または指定確認検査機関）（建築基準法第7条第1項）。
特殊車両の通行許可は、道路管理者に申請する（道路法第47条の2）。
特定建設作業の実施の届出は、市町村長に提出する（騒音規制法第14条第1項）。
建築工事届は、建築主事を経由して都道府県知事に届け出る（建築基準法第15条第1項）。
クレーン設置届は、所轄労働基準監督署長に提出する（クレーン等安全規則第5条）。警察署長ではない。
建築基準法 第7条第1項・第15条第1項、道路法 第47条の2、騒音規制法 第14条第1項、クレーン等安全規則 第5条
No.3作業主任者の選任（地山の掘削・木造の組立て・鉄骨の組立て・コンクリート造の解体・型枠支保工の解体）
建築の工事現場における次の作業のうち、「労働安全衛生法」上、所定の作業主任者を選任しなければならないものはどれか。ただし、いずれの作業も火薬、石綿などの取扱いはないものとする。
1掘削面の高さが1.5 mの地山の掘削作業2軒の高さが4.5 mの木造の建築物における構造部材の組立て作業3高さが4.5 mの鉄骨造の建築物における骨組みの組立て作業4高さが4.5 mのコンクリート造の工作物の解体作業5高さが4.5 mのコンクリート造の工作物の型枠支保工の解体作業出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.3
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地山の掘削作業主任者が必要なのは、掘削面の高さが2m以上の地山の掘削（労働安全衛生法施行令第6条第九号）。1.5mは当たらない。
木造建築物の組立て等作業主任者が必要なのは、軒の高さ5m以上の木造建築物（同条第十五号の四）。4.5mは当たらない。
建築物等の鉄骨の組立て等作業主任者が必要なのは、高さ5m以上の金属製の骨組み（同条第十五号の二）。4.5mは当たらない。
コンクリート造の工作物の解体等作業主任者が必要なのは、高さ5m以上の工作物（同条第十五号の五）。4.5mは当たらない。
型枠支保工の組立て・解体の作業は、高さに関係なく、型枠支保工の組立て等作業主任者を選任する（同条第十四号）。
労働安全衛生法施行令 第6条第九号・第十四号・第十五号の二・第十五号の四・第十五号の五
No.4工事現場の廃棄物（改修のガラスくず・現場事務所の紙くず・ベントナイト泥水・改修の繊維くず・PCB入り安定器）
建築の工事現場から排出される廃棄物に関する次の記述のうち、「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」上、誤っているものはどれか。
1一戸建て住宅の改修工事に伴って生じたガラスくずを、一般廃棄物として処理した。2現場事務所内での作業に伴って生じた図面などの紙くずを、一般廃棄物として処理した。3地業工事に伴って生じた廃ベントナイト泥水を含む汚泥を、産業廃棄物として処理した。4共同住宅の改修工事に伴って生じた繊維くずを、産業廃棄物として処理した。5事務所の改修工事に伴って取り外したPCB（ポリ塩化ビフェニル）が含まれている蛍光灯安定器を、特別管理産業廃棄物として処理した。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.4
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ガラスくずは、事業活動に伴って生じたものなら業種に関係なく産業廃棄物（廃棄物処理法施行令第2条第七号）。一戸建て住宅の改修工事で出たものでも、一般廃棄物として処理してはいけない。
現場事務所での作業で出た図面などの紙くずは、工作物の新築・改築・除去に伴って生じたものではないので、一般廃棄物（同施行令第2条第一号）。
地業工事で出た廃ベントナイト泥水を含む汚泥は、産業廃棄物の汚泥（廃棄物処理法第2条第4項第一号）。
工作物の改築に伴って生じた繊維くずは、建設業に係る繊維くずとして産業廃棄物（同施行令第2条第三号）。
PCB（ポリ塩化ビフェニル）が封入された蛍光灯安定器は、PCB汚染物として特別管理産業廃棄物（同施行令第2条の4第五号ロ）。
廃棄物の処理及び清掃に関する法律 第2条第4項第一号、同法施行令 第2条第一号・第三号・第七号・第2条の4第五号ロ
No.5仮設工事（単管足場の建地・枠組足場の壁つなぎ・くさび緊結式足場の壁つなぎ・登り桟橋の踊場・架設通路の勾配）
仮設工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1単管足場の建地の間隔を、桁行方向1.8 m、はり間方向1.5 mとした。2高さが12 mの枠組足場における壁つなぎの間隔を、垂直方向8 m、水平方向9 mとした。3高さが12 mのくさび緊結式足場における壁つなぎの間隔を、垂直方向、水平方向ともに5 mとした。4高さが9 mの登り桟橋において、高さ4.5 mの位置に踊り場を設置した。5架設通路を設けるに当たって、勾配が30度を超えるので、階段を設置した。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.5
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単管足場の建地の間隔は、けた行方向1.85m以下、はり間方向1.5m以下（労働安全衛生規則第571条第1項第一号）。
枠組足場（高さ5m未満を除く）の壁つなぎの間隔は、垂直方向9m以下、水平方向8m以下（労働安全衛生規則第570条第1項第五号イ）。水平方向9mは広すぎる。
くさび緊結式足場の壁つなぎは、単管足場と同じく、垂直方向5m以下・水平方向5.5m以下とする。垂直・水平とも5mは満たしている。
高さ8m以上の登り桟橋には、7m以内ごとに踊場を設ける（労働安全衛生規則第552条第1項第六号）。
架設通路の勾配は30度以下とし、これを超える場合は階段を設ける（労働安全衛生規則第552条第1項第二号）。
労働安全衛生規則 第552条第1項第二号・第六号・第570条第1項第五号イ・第571条第1項第一号
🏗️ 地盤・躯体工事（No.6〜No.14）
No.6木造住宅の基礎工事（土間コンクリート・ホールダウン専用アンカーボルト・防湿フィルム・ねこ土台の換気孔・布基礎の主筋）
木造住宅の基礎工事等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1土間コンクリートは、厚さ120 mmとし、断面の中心部に、鉄線の径が4.0 mmで網目寸法が150 mm×150 mmのワイヤーメッシュを配した。2柱脚部の短期許容耐力が25 kNのホールダウン専用アンカーボルトのコンクリート基礎への埋込み長さを、250 mmとした。3布基礎の床下防湿措置において、床下地面全面に厚さ0.1 mmの住宅用プラスチック系防湿フィルムを、重ね幅150 mmとして敷き詰めた。4床下換気措置において、ねこ土台を使用するので、外周部の土台の全周にわたって、1 m当たり有効面積75 cm²以上の換気孔を設けた。5布基礎の底盤部分の主筋にD10を用い、その間隔を300 mmとした。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.6
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土間コンクリートは厚さ120mm程度とし、断面の中心部に、径4.0mm以上・網目150mm×150mm程度のワイヤーメッシュを入れる。
ホールダウン金物用のアンカーボルトは、柱の引抜き力に耐えるよう深く埋め込む。短期許容耐力25kNのものは、埋込み長さ360mm以上とする（住宅金融支援機構の木造住宅工事仕様書）。250mmでは足りない。
床下防湿用のフィルムは、厚さ0.1mm以上の住宅用プラスチック系防湿フィルムを、重ね幅150mm以上で全面に敷き詰める（住宅金融支援機構の木造住宅工事仕様書）。なお、官庁施設の公共建築工事標準仕様書（平成28年版 4.6.2）は、床下防湿層のポリエチレンフィルムを厚さ0.15mm以上としている（住宅の仕様書より厚い）。
ねこ土台を使う場合の換気孔は、外周部の土台の全周にわたって、1m当たり有効面積75cm²以上とする。
鉄筋コンクリート造の布基礎で底盤の幅が24cmを超えるときは、底盤に径9mm以上の補強筋を30cm以下の間隔で配置する（平成12年建設省告示第1347号 第1第4項第三号）。D10を300mm間隔は満たしている。
平成12年建設省告示第1347号 第1第4項第三号
No.7杭工事（場所打ち杭の構造体強度補正値・既製杭の継手・近接した杭・支持地盤の確認・セメントミルク工法の養生期間）
杭工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1場所打ちコンクリート杭に用いるコンクリートの構造体強度補正値（S）は、特記がなかったので、3 N/mm²とした。2既製コンクリート杭の継手は、特記がなかったので、アーク溶接による溶接継手とした。3オールケーシング工法において、近接している杭を連続して施工しないようにした。4アースドリル工法において、掘削深さが所定の深度となり、排出された土によって予定の支持地盤に達したことを確認したので、スライム処理を行った。5セメントミルク工法において、杭は建込み後、杭心に合わせて保持し、養生期間を48時間とした。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.7
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場所打ちコンクリート杭のコンクリートの構造体強度補正値（S）は、特記がなければ3N/mm²（公共建築工事標準仕様書 4.5.3）。
既製コンクリート杭の継手は、アーク溶接または無溶接継手とし、適用は特記による（公共建築工事標準仕様書 4.3.6）。アーク溶接による溶接継手は一般的な方法。
オールケーシング工法では、打ち込んだばかりの近接した杭を傷めないよう、近接している杭を連続して施工しない。
アースドリル工法では、掘削した土砂を土質調査資料と照合して支持地盤に達したことを確かめ（公共建築工事標準仕様書 4.5.4）、その後スライム処理を行う。
セメントミルク工法の杭は、建込み後、杭心に合わせて保持し、7日程度養生する（公共建築工事標準仕様書 4.3.4）。根固め液・杭周固定液が固まる前に動かさないためで、48時間では短い。
No.8コンクリート工事①（捨てコンクリートの粗骨材・納入書の確認・打込み後の墨出し・スラブの打込み方向・鉛直打継ぎの位置）
コンクリート工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1捨てコンクリートの粗骨材の最大寸法は、25 mmとした。2レディーミクストコンクリートの受入れに当たって、各運搬車の納入書により、コンクリートの種類、呼び強度、指定スランプ等が、発注した条件に適合していることを確認した。3床スラブの打込み後、24時間経過したので、振動や衝撃などを与えないように、床スラブ上において墨出しを行った。4ポンプによるスラブの打込みは、コンクリートの分離を防ぐため、前へ進みながら行った。5梁及びスラブの鉛直打継ぎ面の位置は、そのスパンの端部から1/4の付近とした。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.8
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捨てコンクリートの粗骨材の最大寸法は、25mm以下（公共建築工事標準仕様書 6.14.2）。
受入れ時は、各運搬車の納入書で、発注した条件に適合していることを確かめる（公共建築工事標準仕様書 6.5.1）。
コンクリートの打込み後、少なくとも1日間はその上を歩いたり作業したりしない。24時間経過後に、振動や衝撃を与えないように墨出しをするのは適当。
ポンプによるスラブの打込みは、配管の先端から遠い所から手前に後退しながら行う。前へ進みながら打つと、打ち込んだばかりのコンクリートの上を歩いたり配管を動かしたりすることになり、分離や締固め不良の原因になる。
梁・スラブの鉛直打継ぎは、スパンの中央または端から1/4の付近に設ける。
No.9コンクリート工事②（封かん養生供試体・調合管理強度の供試体・現場水中養生の判定・標準養生・品質基準強度）
コンクリート工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1コンクリートの打込み・養生期間等により、材齢28日で所定の圧縮強度が得られないことを懸念し、圧縮強度推定試験を行うための現場封かん養生供試体をあらかじめ用意した。2調合管理強度の管理試験用の供試体は、適切な間隔をあけた3台の運搬車を選び、それぞれ1個ずつ合計3個作製した。3現場水中養生供試体について、材齢28日までの平均気温が20℃以上であり、1回の圧縮強度試験の結果（3個の供試体の平均値）が、調合管理強度以上であったので合格とした。4材齢28日で試験を行うための構造体コンクリートの圧縮強度推定用供試体の標準養生は、20℃の水中養生とした。5コンクリートの品質基準強度は、設計基準強度又は耐久設計基準強度のうち、大きいほうの値とした。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.9
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材齢28日で所定の強度が出ないおそれがあるときは、材齢28日を超え91日以内の試験ができるよう、現場封かん養生の供試体を用意しておく（公共建築工事標準仕様書 6.9.5）。
調合管理強度の管理試験用は、1台の運搬車から採取した試料で同時に3個の供試体をつくる（公共建築工事標準仕様書 6.9.3）。適切な間隔をあけた3台の運搬車から1個ずつつくるのは、構造体コンクリート強度の推定試験用。
現場水中養生供試体の材齢28日の試験では、28日までの平均気温が20℃以上なら、1回の試験結果が調合管理強度以上で合格（公共建築工事標準仕様書 6.9.5）。
標準養生は、20±2℃の水中養生（公共建築工事標準仕様書 6.9.3）。
品質基準強度は、設計基準強度と耐久設計基準強度のうち、大きい方の値とする。
No.10型枠工事（スラブ下の支柱・梁側のせき板・パイプサポートの継ぎ方・支柱の補強・型枠の計算）
型枠工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1コンクリートの圧縮強度が12 N/mm²に達し、かつ、施工中の荷重及び外力について、構造計算により安全が確認されたので、スラブ下の支柱を取り外した。2梁の側面のせき板は、建築物の計画供用期間の級が「短期」であり、普通ポルトランドセメントを使用したコンクリートの打込み後5日間の平均気温が20℃以上であったので、圧縮試験を行わずに取り外した。3支柱として使用するパイプサポートは、3本継ぎとし、それぞれ4本のボルトで継いで強固に組み立てた。4支柱は、コンクリート施工時の水平荷重による倒壊、浮き上がり、ねじれなどが生じないよう、水平つなぎ材、筋かい材・控え鋼などにより補強した。5型枠の強度及び剛性の計算は、打込み時の振動・衝撃を考慮したコンクリート施工時における「鉛直荷重」、「水平荷重」及び「コンクリートの側圧」について行った。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.10
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スラブ下の支柱は、圧縮強度が設計基準強度の85％以上か12N/mm²以上で、構造計算で安全が確かめられれば取り外せる（公共建築工事標準仕様書 表6.8.3）。
基礎・梁側・柱・壁のせき板は、普通ポルトランドセメントで存置期間中の平均気温が15℃以上なら、材齢3日以上で取り外せる（公共建築工事標準仕様書 表6.8.2）。20℃以上で5日経っていれば満たしている。
パイプサポートは、3以上継いで用いない（労働安全衛生規則第242条第七号イ）。継ぐ場合は2本までとし、4以上のボルトまたは専用の金具で継ぐ（同号ロ）。
支柱は、水平荷重による倒壊・浮き上がり・ねじれなどが生じないよう、水平つなぎ・筋かい・控えなどで補強する。
型枠は、作業荷重、コンクリートの自重と側圧、打込み時の振動・衝撃、水平荷重などの外力に耐えるものとする（公共建築工事標準仕様書 6.8.2）。強度・剛性の計算も、これらについて行う。
労働安全衛生規則 第242条第七号イ・ロ
No.11鉄筋工事（太い主筋のかぶり厚さ・鉄筋のあき・加工寸法の許容差・径の異なる重ね継手・スラブのスペーサー）
鉄筋工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1柱及び梁の配筋において、主筋にD29を使用したので、主筋のかぶり厚さを、その主筋径（呼び名の数値）の1.5倍とした。2鉄筋相互のあきは、「粗骨材の最大寸法の1.25倍」、「25 mm」及び「隣り合う鉄筋の平均径（呼び名の数値）の1.5倍」のうち最大のもの以上とした。3D25の主筋の加工寸法の検査において、特記がなかったので、加工後の外側寸法の誤差が±25 mmの範囲のものを合格とした。4鉄筋の重ね継手において、鉄筋径が異なる異形鉄筋相互の継手の長さは、細いほうの鉄筋径により算出した。5スラブ配筋において、特記がなかったので、鉄筋のかぶり厚さを確保するために、上端筋及び下端筋のスペーサーの数量を、それぞれ1.3個/㎡程度とした。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.11
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柱・梁の主筋にD29以上を使う場合は、主筋のかぶり厚さを径の1.5倍以上確保するように最小かぶり厚さを定める（公共建築工事標準仕様書 5.3.5）。
鉄筋相互のあきは、粗骨材の最大寸法の1.25倍、25mm、隣り合う鉄筋の平均径の1.5倍のうち最大のもの以上とする（公共建築工事標準仕様書 5.3.5）。
主筋の加工寸法の許容差は、D25以下で±15mm、D29以上D41以下で±20mm。D25の主筋で±25mmを合格とするのは誤り。
径が異なる鉄筋の重ね継手の長さは、細い鉄筋の径による（公共建築工事標準仕様書 5.3.4）。
スラブのスペーサーは、特記がなければ、上端筋・下端筋それぞれ1.3個/㎡程度とする（出題当時の JASS 5 の目安）。2022年改定の JASS 5 では、スラブのスペーサーは間隔0.9m程度・端部0.1m以内とされた。
No.12鉄骨工事①（柱の倒れ・筋かいによる補強の時期・ワイヤロープの兼用・耐火被覆の確認ピン・ボルトの余長）
鉄骨工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1建方の精度検査において、特記がなかったので、高さ5 mの柱の倒れが5 mm以下であることを確認した。2筋かいによる補強作業は、建方の翌日に行った。3ワイヤロープを架構の倒壊防止用に使用するので、そのワイヤロープを建入れ直し用に兼用した。4吹付け材による鉄骨の耐火被覆工事において、吹付け厚さを確認するために設置した確認ピンは、確認作業後も存置した。5トルシア形高力ボルトの締付け作業において、締付け後のボルトの余長は、ナット面から突き出た長さが、ねじ1山～6山の範囲のものを合格とした。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.12
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建方の精度は JASS 6 の鉄骨精度検査基準による（公共建築工事標準仕様書 7.10.2）。柱の倒れの管理許容差は H/1000＋3mm かつ 10mm 以下で、高さ5mなら8mm以下。5mm以下は満たしている。
建方の途中の骨組みは不安定なので、筋かいによる補強は建方の当日に行う。翌日に回すと、その間に強風などで倒壊するおそれがある。
架構の倒壊防止用のワイヤロープは、建入れ直し用に兼用してよい。
吹付け耐火被覆の厚さを確認する確認ピンは、そのまま存置しておく（公共建築工事標準仕様書 7.9.4）。
締付け後のボルトの余長は、ねじ1山から6山までの範囲を合格とする（公共建築工事標準仕様書 7.4.8）。
No.13鉄骨工事②（高力ボルトの締付け順序・孔あけとブラスト・余盛りの形・ミルスケール・デッキプレート相互の接合）
鉄骨工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1高力ボルトの締付け作業において、一群のボルトの締付けは、群の周辺部から中央に向かう順序で行った。2高力ボルト用の孔あけ加工は、接合面をブラスト処理する前にドリルあけとした。3完全溶込み溶接における余盛りは、母材表面から滑らかに連続する形状とした。4溶接部の清掃作業において、溶接に支障のないミルスケールは、除去せずに存置した。5デッキプレート相互の接合は、アークスポット溶接により行った。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.13
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一群のボルトの締付けは、群の中央部から周辺に向かう順序で行う（公共建築工事標準仕様書 7.4.7）。周辺部から締めると、板の反りやすき間が中央部に閉じ込められ、密着しない。
高力ボルトの孔は、ドリルであけ、摩擦面のブラスト処理の前に加工する。
完全溶込み溶接の余盛りは、母材表面から滑らかに連続する形状とし、緩やかに盛り上げる（公共建築工事標準仕様書 7.6.7）。
溶接に先立って、溶接に支障となる水分・油・スラグ・塗料・錆などは取り除くが、溶接に支障のない固着したミルスケールは残してよい。
デッキプレート相互の接合は、アークスポット溶接などで行う。
No.14ALCパネル工事・押出成形セメント板工事（ロッキング構法の絶縁材・欠けの補修・短辺小口の目地幅・出隅入隅の目地・縦張りの目地幅）
外壁のALCパネル工事及び押出成形セメント板工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1縦壁ロッキング構法によるALCパネル工事において、ALCパネルとスラブとが取り合う部分の隙間には、あらかじめ絶縁材をALCパネルに張り付け、モルタルを充塡した。2ALCパネルの取付け完了後、使用上支障のない欠けや傷が見つかったので、補修用モルタルを用いて補修した。3ALCパネルの短辺小口相互の接合部の目地幅は、耐火目地材を充塡する必要がなかったので、5 mmとした。4押出成形セメント板における出隅及び入隅のパネル接合目地は、伸縮調整目地とした。5押出成形セメント板を縦張り工法で取り付けるに当たり、パネル相互の目地幅は、特記がなかったので、長辺の目地幅を8 mm、短辺の目地幅を15 mmとした。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.14
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縦壁ロッキング構法では、パネルが動けるように、スラブとの取合い部の隙間に充塡するモルタルとパネルの間に、あらかじめ絶縁材を入れる（公共建築工事標準仕様書 8.4.3）。
使用上支障のない程度の欠けや傷は、補修用モルタルで補修して使ってよい。
ALCパネルの短辺小口相互の接合部の目地は伸縮目地とし、目地幅は10mm以上とする（公共建築工事標準仕様書 8.4.3）。5mmでは、パネルの動きを吸収できない。
押出成形セメント板の出隅・入隅のパネル接合目地は、伸縮調整目地とする（公共建築工事標準仕様書 8.5.3）。
押出成形セメント板の目地幅は、特記がなければ、長辺8mm以上、短辺15mm以上（公共建築工事標準仕様書 8.5.3）。
🔨 木工事・仕上げ工事（No.15〜No.20）
No.15木工事①（桁の短材・胴縁と野縁の加工・跳出しバルコニー・真壁造の面材耐力壁・根太を用いない床組）
木工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1桁に使用する木材については、継ぎ伸しの都合上、やむを得ず短材を使用する必要があったので、その長さを2 mとした。2内装材を取り付ける壁胴縁や野縁の取付け面の加工は、機械かんな1回削りとした。3跳出しバルコニーにおける跳出し長さは、屋内側の床梁スパンの1/2以下、かつ、外壁心から910 mm以下とし、先端部分をつなぎ梁で固定した。4真壁造の面材耐力壁は、厚さ12.5 mmのせっこうボードを用い、GNF40の釘を150 mm間隔で留め付けた。5根太を用いない床組（梁等の間隔が910 mm）であったので、床下地板として厚さ15 mmの構造用合板を用いた。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.15
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やむを得ず短材を使う場合の長さは、土台で1m程度、その他の横架材（桁など）で2m程度とする。
内装材を取り付ける壁胴縁・野縁の取付け面は、機械かんな1回削りとする（公共建築工事標準仕様書 12.7.2）。
跳出しバルコニーの跳出し長さは、屋内側の床梁スパンの1/2以下、かつ、外壁心から910mm以下とし、先端部分はつなぎ梁で固定する。
真壁造の面材耐力壁に厚さ12.5mmのせっこうボードを使う場合は、GNF40の釘を150mm以下の間隔で留め付ける。
根太を用いない床組（梁などの間隔が910mm）の床下地板は、厚さ24mm以上の構造用合板とする。15mmは、根太を用いる床組の場合の厚さで、根太なしでは薄すぎてたわむ。
No.16木工事②（化粧柱の背割り・桁の向き・敷居の向き・梁の樹種・土台と柱の金物）
木造住宅における木工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1心持ち化粧柱には、髄まで背割りを入れたものを使用した。2桁は、背を上端にして使用した。3敷居は、木裏を上端にして使用した。4梁には、アカマツを使用した。5土台と柱との接合には、かど金物を使用した。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.16
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心持ちの化粧柱は、乾燥による表面の割れを防ぐため、見え隠れ面に髄まで背割りを入れたものを使う（公共建築木造工事標準仕様書 9.10.1 も、製材で心持ち材の柱は、原則として背割りを行ったものとしている）。
桁などの横架材は、反りの凸側（背）を上端にして使う。
敷居・鴨居は、木表を溝のある側（敷居は上端）にして使う。木材は木表側に凹に反るので、木表に溝があれば反っても溝の幅が狭まりにくい。木裏を上端にすると、建具の動きが悪くなる。
アカマツは強度が高く、梁に使える樹種。
土台と柱の接合には、かど金物などを使う。
No.17防水工事（保護コンクリートの伸縮調整目地・ルーフドレン回りの増張り・塩化ビニル樹脂系シートの重ね幅・下葺の重ね幅・棟部分）
防水工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1鉄筋コンクリート造の陸屋根のアスファルト防水工事において、保護コンクリートに設ける伸縮調整目地のうち、パラペットに最も近い目地は、パラペットの立上りの仕上面から1.5 mの位置に設けた。2鉄筋コンクリート造の陸屋根のアスファルト防水工事において、ルーフドレン回りのルーフィング類の張付けは、平場に先立って行った。3鉄筋コンクリート造の陸屋根のシート防水工事において、塩化ビニル樹脂系ルーフィングシートを使用したので、平場のシートの重ね幅を縦横方向いずれも40 mmとした。4木造住宅の屋根の下葺きに用いるアスファルトルーフィングの張付けは、野地板の上に軒先と平行に敷き込み、重ね幅をシートの長手方向は200 mm、流れ方向は100 mmとした。5木造住宅の屋根の下葺きに用いるアスファルトルーフィングの棟部分の張付けは、250 mmの左右折り掛けとし、棟頂部から左右へ一枚ものを増張りした。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.17
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保護コンクリートの伸縮調整目地の割付けは、周辺の立上りの仕上り面から600mm程度とし、中間部は縦横3m程度とする（公共建築工事標準仕様書 9.2.5）。1.5mでは、パラペット際の保護コンクリートの伸縮でパラペットを押し出すおそれがある。
ルーフドレン回りは、最下層に幅300mm以上のストレッチルーフィングを、ドレンのつばとスラブ面に張り掛けて増張りする（公共建築工事標準仕様書 9.2.4）。この増張りは、平場のルーフィング類を張る前に行う。
塩化ビニル樹脂系ルーフィングシートの重ね幅は、縦横とも40mm以上（公共建築工事標準仕様書 9.4.4）。
下葺のアスファルトルーフィングは、軒先と平行に敷き込み、長手方向200mm以上、流れ方向100mm以上重ねる。
棟部分の下葺材は、250mm以上の左右折り掛けとし、棟頂部から一枚もので左右に増張りする（公共建築工事標準仕様書 13.2.3）。
No.18左官・タイル工事（モルタルの調合・モルタル塗りの順序・密着張りの張り方・接着剤張りの下地・モザイクタイルの水湿し）
左官工事及びタイル工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1コンクリート壁面へのモルタル塗りにおいて、上塗りには、下塗りよりも貧調合のモルタルを使用した。2コンクリート壁面へのモルタル塗りにおいて、下塗り → 中塗り → むら直し → 上塗りの順で行った。3内壁タイルの密着張りにおいて、タイルは、上部から下部へ、一段置きに水糸に合わせて張った後、それらの間を埋めるように張り進めた。4内壁への接着剤を用いた陶器質タイルの張付けにおいて、あらかじめ下地となるモルタル面が十分に乾燥していることを確認した。5屋内の床面へのモザイクタイル張りにおいて、あらかじめ下地となるモルタル面に水湿しを行った。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.18
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モルタル塗りの調合は、下塗りがセメント1：砂2.5、むら直し・中塗り・上塗りがセメント1：砂3で、上塗りは下塗りより貧調合とする。
モルタル塗りは、下塗り → むら直し → 中塗り → 上塗りの順に行う（公共建築工事標準仕様書 15.2.5）。むら直しは、下塗りのむら（凹凸）を直す工程なので、中塗りの前に行う。
密着張りは、上部から下部へ、まず一段置きに水糸に合わせて張り、その後、間を埋めるように張り進める。
接着剤張りの下地のモルタル面は、十分に乾燥していることを確かめてから張る。
床のモザイクタイル張りでは、下地のモルタル面に水湿しを行ってから張付けモルタルを塗る。
No.19塗装工事（亜鉛めっき鋼面の見え隠れ部分・亜鉛めっき鋼面の塗装・せっこうボード面・屋外のモルタル面のパテ・素地の乾燥期間）
塗装工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1鋼製建具の亜鉛めっき鋼面への錆止め塗料塗りにおいて、見え隠れ部分は、部材を組み立てる前に行った。2屋内の亜鉛めっき鋼面は、合成樹脂調合ペイント塗りとした。3屋内のせっこうボード面は、合成樹脂エマルションペイント塗りとした。4屋外のモルタル面の素地ごしらえにおいて、合成樹脂エマルションパテを使用した。5冬期におけるコンクリート面への塗装において、素地の乾燥期間の目安を4週間とした。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.19
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錆止め塗料塗りでは、見え隠れ部分は、組立前の部材のうちに塗る（公共建築工事標準仕様書 18.3.3）。
合成樹脂調合ペイント塗りは、木部・鉄鋼面・亜鉛めっき鋼面に使える。
せっこうボード面には、合成樹脂エマルションペイント塗りが使える。
合成樹脂エマルションパテは耐水性が低いので、外部に用いない（公共建築工事標準仕様書 18.2.5 の表の注）。屋外のモルタル面の素地ごしらえには、建築用下地調整塗材などを使う。
コンクリート面の素地の乾燥期間の目安は、夏期で3週間（21日）、冬期で4週間（28日）程度。
No.20建具・ガラス・内装工事（建具枠のくさび・複層ガラスの水抜き孔・タイルカーペットの割付け・フローリングの釘・普通合板の類別）
建具工事、ガラス工事及び内装工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1鉄筋コンクリート造の建築物の外部に面するアルミニウム製建具枠の取付けにおいて、仮留め用のくさびを残し、モルタルを充塡した。2外部に面する建具への複層ガラスのはめ込みにおいて、下端のガラス溝に径6 mmの水抜き孔を3箇所設けた。3全面接着工法によりフリーアクセスフロア下地にタイルカーペットを張り付けるに当たって、タイルカーペットを下地パネル目地にまたがるように割り付けた。4フローリングボードの根太張り工法において、スクリュー釘を使用した。5洗面脱衣室などの断続的に湿潤状態となる壁の下地材料として、日本農林規格（JAS）による普通合板の1類を使用した。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.20
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アルミニウム製建具枠の仮留めに使ったくさびは、モルタルを充塡する前に取り除く。くさびを残すと、モルタルの充塡不良やくさびの腐食で、漏水や枠の変形の原因になる。
外部に面する複層ガラスなどを受ける下端のガラス溝には、径6mm以上の水抜き孔を2か所以上設ける。3か所は満たしている。
フリーアクセスフロアの上のタイルカーペットは、下地パネルの目地にまたがるように割り付ける（公共建築工事標準仕様書 19.3.4）。目地と重ねると、段差や浮きの原因になる。
フローリングの釘は、原則として、スクリュー釘・フロア釘・フロア用ステープルとする（公共建築工事標準仕様書 19.5.4）。根太張り工法では、抜けにくいスクリュー釘などを使う。
普通合板は、屋内の湿潤状態となる場所に使う場合、接着の程度を1類とする（公共建築工事標準仕様書 12.2.1）。洗面脱衣室など断続的に湿潤状態となる壁の下地に、普通合板の1類を使うのは適当。
📐 設備・改修・測量・積算・契約（No.21〜No.25）
No.21木造住宅の設備工事（電気配線の離隔・都市ガスの検知器・給水管の切断・給湯管の伸縮継手・排水横管の勾配）
木造住宅における設備工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1屋内の電気配線は、弱電流電線、水道管、ガス管などに接触しないように離隔して施設した。2都市ガスのガス漏れ警報設備の検知器は、その下端が天井面から下方30 cmの位置に取り付けた。3給水管は、断面が変形しないよう、かつ、管軸心に対して直角に切断し、切り口は平滑に仕上げた。4給湯管の配管において、管の伸縮を妨げないよう伸縮継手を設けた。5屋内排水横管の配管において、管径が50 mmであったので、勾配を1/100とした。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.21
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屋内の低圧配線は、弱電流電線・水管・ガス管などと接触しないように施設する（公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）2.1.5）。
空気より軽い都市ガスの検知器は、下端が天井面などから下方0.3m以内の位置に設ける（消防法施行規則第24条の2の3第1項第一号イ）。30cmは満たしている。
管は、断面が変形しないよう、管軸心に対して直角に切断し、切り口を平滑に仕上げる（公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）2.5.1）。
給湯管は、温度変化で伸び縮みするので、伸縮を妨げないよう伸縮継手などを設ける。
屋内の排水横管の勾配は、呼び径65以下で最小1/50、75・100で最小1/100（公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）2.6.2）。管径50mmで1/100では緩く、汚物が流れにくい。
消防法施行規則 第24条の2の3第1項第一号イ（ガス漏れ火災警報設備の検知器）
No.22改修工事（かぶせ工法の小ねじ・Uカットシール材充塡の温度・モルタル欠損部の充塡工法・継目処理工法のボード・タイルカーペット）
改修工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1かぶせ工法によるアルミニウム製建具の改修工事において、既存枠へ新規に建具を取り付けるに当たり、小ねじの留付け間隔は、中間部で400 mmとした。2Uカットシール材充塡工法によるコンクリート外壁のひび割れ改修工事において、充塡時に被着体の温度が5℃であったので、作業を中止した。3モルタル塗り仕上げ外壁の改修工事において、モルタルを撤去した欠損部の面積が1箇所当たり0.50㎡程度となったので、充塡工法を採用した。4内装改修工事において、せっこうボードの壁面を目地のない継目処理工法とするために、テーパー付きせっこうボードを用いた。5床の改修工事において、タイルカーペットは、粘着剝離形接着剤を使用し、市松張りとした。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.22
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かぶせ工法で既存枠に新しい建具を取り付けるときは、小ねじ留めとし、端部は100mm以下、中間部は400mm以下の間隔とする（公共建築改修工事標準仕様書 5.2.5）。
シーリング材の充塡時に、被着体が5℃以下または50℃以上になるおそれがある場合は、作業を中止する（公共建築改修工事標準仕様書 3.7.4）。
モルタル塗り外壁の欠損部の充塡工法は、欠損部の面積が1か所当たり0.25㎡程度以下の場合に使う（公共建築改修工事標準仕様書 4.4.8）。0.50㎡程度では大きすぎ、モルタル塗替え工法などで改修する。
目地を見せない継目処理工法には、テーパーエッジ（またはベベルエッジ）のせっこうボードを使う。
タイルカーペットの接着剤は、粘着はく離（ピールアップ）形とし、敷き方は特記がなければ平場は市松敷きとする（公共建築改修工事標準仕様書 6.9.3・6.9.4）。
No.23高低測量（後視と前視からＤ点の標高を求める）
図に示す高低測量において、A点の標高が2.0 mであった場合、D点の標高として、正しいものは、次のうちどれか。
図を押すと大きく表示します 13.2 m23.4 m33.6 m43.8 m54.0 m出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.23
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レベルを据えるたびに、後ろの点を見た値（後視）と前の点を見た値（前視）の差だけ高さが変わる。Ａ→Ｂ：2.0＋1.0－2.5＝0.5m、Ｂ→Ｃ：0.5＋2.0－1.6＝0.9m、Ｃ→Ｄ：0.9＋2.9－0.6＝3.2m。まとめると、2.0＋（1.0＋2.0＋2.9）－（2.5＋1.6＋0.6）＝3.2m。
Ｄ点の標高は3.2m（選択肢1の計算）で、3.4mではない。
Ｄ点の標高は3.2mで、3.6mではない。
Ｄ点の標高は3.2mで、3.8mではない。
Ｄ点の標高は3.2mで、4.0mではない。
No.24建築数量積算基準（外部本足場・土砂量・形鋼の所要数量・シート防水の重ね代・塗装の開口部）
建築積算に関する次の記述のうち、建築工事建築数量積算研究会「建築数量積算基準」に照らして、最も不適当なものはどれか。
1外部本足場の数量は、足場の中心（構築物等の外壁面から1.0 mの位置）の水平長さと構築物等の上部までの高さによる面積として算出した。2土工事における土砂量は、地山数量とし、掘削による増加や締固めによる減少は考慮しないで算出した。3鉄骨工事における形鋼、鋼管及び平鋼の所要数量は、設計数量の5％増しとして算出した。4シート防水の数量は、シートの重ね代の面積を加えて算出した。5壁仕上げ塗装で開口部の面積が1箇所当たり0.5㎡以下は、開口部による主仕上の欠除はないものとして算出した。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.24
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外部本足場の数量は、足場の中心（外壁面から1.0mの位置）の水平長さと、構築物の上部までの高さによる面積とする（公共建築数量積算基準）。
土砂量は地山数量とし、掘削による増加や締固めによる減少は考えない（同）。
形鋼・鋼管・平鋼の所要数量は、設計数量に5％の割増しをする（同）。
防水層の数量は、躯体などの設計寸法による面積とし、シート防水などの重ね代は計測の対象としない（同）。重ね代の面積を加えるのは誤り。
仕上の数量で、開口部などの面積が1か所当たり0.5㎡以下の場合は、原則としてその部分の欠除はないものとする（同）。
No.25工事請負契約約款（民間連合協定）（書面主義・工程表・監理技術者・請負代金額の変更・工事の中止）
請負契約に関する次の記述のうち、民間（旧四会）連合協定「工事請負契約約款」に照らして、最も不適当なものはどれか。
1工事請負契約約款の各条項に基づく協議、承諾、承認、確認、通知、指示、請求等は、原則として、書面により行う。2受注者は、工事請負契約を締結したのち速やかに工程表を発注者及び監理者に提出する。3受注者は、工事現場における施工の技術上の管理をつかさどる監理技術者又は主任技術者を定め、書面をもってその氏名を発注者に通知する。4請負代金額を変更するときは、工事の増加部分については監理者の確認を受けた請負代金内訳書の単価により、減少部分については変更時の時価による。5発注者が前払又は部分払を遅滞したとき、受注者は、発注者に対し、書面をもって、相当の期間を定めて催告してもなお解消されないときは、この工事を中止することができる。出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験 学科Ⅳ（建築施工）」No.25
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約款の各条項に基づく協議・承諾・承認・確認・通知・指示・請求などは、原則として書面で行う。
受注者は、契約締結後速やかに工程表を作成し、発注者と監理者に提出する。
受注者は、監理技術者または主任技術者を定め、書面でその氏名を発注者に通知する。
請負代金額を変更するときは、原則として、工事の減少部分は監理者の確認を受けた請負代金内訳書の単価により、増加部分は時価による（民間建設工事標準請負契約約款（甲）第32条第2項も同じ）。増加と減少が逆になっている。
発注者が前払・部分払を遅滞し、受注者が相当の期間を定めて書面で催告しても解消されないときは、受注者は工事を中止できる。
平成30年の合格基準点（学科の試験）
配点は各問題1点（各科目25点・合計100点）で、各科目の基準点と総得点の基準点のすべてに達した人が合格です。
| 学科Ⅰ 計画 | 学科Ⅱ 法規 | 学科Ⅲ 構造 | 学科Ⅳ 施工 | 総得点 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 合格基準点 | 13点 | 13点 | 13点 | 13点 | 60点 |
出典：建築技術教育普及センター「平成30年二級建築士試験『学科の試験』の合格基準点等について」
平成30年の施工の基準点は13点でした。施工は法令集を使えない科目で、公共建築工事標準仕様書などにある工事の数値（継手や定着の長さ・養生の温度や期間・目地の幅など）がくり返し問われます。毎年ほぼ同じ順番で出る工事ごとに、数値と理由をセットで覚えておくと安心です。
ほかの年度・ほかの科目の過去問
この記事の問題文と図は、公益財団法人 建築技術教育普及センターが公表している平成30年 二級建築士試験（学科の試験）の問題から、著作権法第32条の引用として掲載しています。著作権は同センターにあります。
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